「1日8000歩、そのうち早歩きなど中強度の運動を20分することで、病気の発症率が10分の1に低下します。」
東京都健康寿命医療センター研究所が群馬県中之条町で、
2000年度から65歳以上の住民を対象に行っている疫学調査で出た結果です。
1日の歩行に早歩きをプラスすることで、様々な病気の予防ができるという調査結果から
見えてくる健康についてのお話をしていきたいと思います。

■歩行でこんな病気まで予防！！

上記でお話した2000年度から行っている疫学調査は、当初約500人の対象者から
今は約5000人と増加の一途をたどっています。
そのうちの2000人に血液調査や遺伝子解析を実施したところ
遺伝よりも生活習慣の方が健康に大きな影響を与えることがわかりました。
その生活習慣に歩行を加えることで様々な病気が予防できると期待されています。

【1日4000歩、うち早歩き5分】うつ病の予防。
【1日5000歩、うち早歩き7.5分】脳卒中、心臓病、認知症の予防。
【1日7000歩、うち早歩き15分】動脈硬化や一部のがん、骨粗しょう症の予防。
【1日8000歩、うち早歩き20分】糖尿病、高血圧、脂質異常症などの予防。

ポイントは歩数ではなく、早歩きなど中強度の運動を一定時間行うことです。
中強度とは「何とか会話ができる程度のペース」が目安です。

さらに歩行は病気の予防以外にも様々な効果をもたらします。

【効果その1・免疫力の強化】
運動習慣は免疫力をつかさどるNK細胞の活性化を高める作用があると
考えられています。しかし、「疲れ」は免疫力を低下させてしまうので適度な運動量が
理想です。

【効果その2・ストレス発散】
歩くことで交感神経が刺激され自律神経のバランスが整えられます。
また脳の働きも活発になるため、考えをまとめたり頭の整理をする時にはゆっくり歩きが
有効です。早歩きは脳内のβ-エンドルフィンが増加し、気分爽快になるためストレス発散に
なり心の健康を保つことができます。

【効果その3・医療費の節約】
歩行は疲労や病気への抵抗力が身につき、怪我の防止につながるため
病院にかかることが自然と減っていきます。
その結果、家計への負担となる医療費が節約できます。

■季節に合わせて続ける1歩！

とても有効な歩行ですが、気温が低くなると外に出るのが億劫になりますね。
気温が低いと体温も下がり、体温が1度下がると免疫機能が30％低下すると言われています。
1年のうちで最も運動しやすい11月に比べて気温が下がる1月では、歩数が平均で
約2000歩減る傾向があるそうです。
冷たい雨や雪が降ると外に出たくなくなりますが、ショッピングモールには店内に
ウォーキングコースを設定しているところもあります。
今の時期は、人いるところはさけ適度に運動をし健康を保っていきたいですね。

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何かを決めるということは大変な作業ですが、
それだけにその決断は大切なヒトへのやさしさや愛情になるのではないでしょうか。
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長寿化が進む日本では、元気に100歳を迎える高齢者も珍しくなくなってきました。
日本人の平均寿命は年々伸びており最高記録の更新を続けています。

そんな中、政府は昨年末に社会保障改革案で「生涯現役で活躍できる社会」を掲げました。

今後は高齢者に就労機会を与えるよう企業に努力義務を課すとともに、
年金の受給を遅らせることでお得を取れる年金制度への改革を推し進めていく方針です。

今回は目前にせまってきた「生涯現役社会」の到来が、私たちや企業にどのような影響を
もたらすのか考えていきます。

■何歳まで働きたいですか?

人生100年時代といわれるいま、あなたは何歳くらいまで働きたいと考えていますか?

一昔前までは定年年齢である60歳や65歳と答える人が多かった印象ですが、
政府の調べでは60歳以上の多くのシニアが70歳以降も働きたいと考えていることが
分かりました。

「いきがいのため」「動いた方が健康に良い」など働きたいと考える理由は様々ですが、
働くことで得られるなにより大きなメリットは収入を得られることにあります。

年金の支給額はこれから減り続けていくでしょうし、
寿命が伸びたことで老後資金が今後どれだけ必要になるのか不透明な部分もあるので、
できるだけ長く働き収入を得ておきたいと考えるのは至極当然です。

また、年齢を基準に「高齢者」とひとくくりにするのは申し訳ないと思うほど
元気なシニアが増えています。

高齢者の体力や運動能力は、わずか10年ほどで約5歳も若返っているというデータが
政府の調査で示されました。

65歳を基準に高齢者とひとくくりにすることは現実に合わなくなってきているのです。

では、例えば70歳まで働くと、どのような老後プランが立てられるのか見ていきましょう。

60歳で一度定年退職したあと、70歳まで嘱託などの契約社員やフリーランスとして
起業し働きます。

そして70歳で退職し、その後5年間を個人型の確定拠出年金など
私的年金を取り崩して生活費をまかないます。

そのようにして公的年金の受け取りを75歳から始めると1ヶ月の年金金額は基準から84%も多くなり、安心した老後を送ることができるというイメージです。

■「生涯現役」実現のための、企業の努力義務

上記のように、高齢でも社会で活躍し安定した生活を送れる人を増やすためには
企業による70歳までの就業機会の提供が欠かせません。
しかし定年年齢が伸びていけば、若い世代の就労機会が減ってしまうのも事実です。

定年制度には強制的に給与の高い人材を減らし、
若い世代の就労や賃上げを促す効果もあるため企業として成長していくためには
欠かせない制度といっても過言ではありません。

しかし生涯現役社会を実現するために中途採用や継続雇用を推し進めたい政府。
今後従業員301人以上の企業に対して、
中途採用や経験者採用の比率を公にするよう義務付ける方針です。

公的な圧力をかけ企業への努力義務を課していきますが、
組織の新陳代謝を阻害しないための政策も同時に考える必要があるでしょう。

■今後は公的年金制度の見直しも

上記でも述べたように年金の受給開始年齢を引き上げることで、お得を取れる年金制度が整えられます。

現在60～70歳の間で自由に受給開始年齢を選べますが、今後はさらに幅を持たせ
最高75歳からの受け取りも選択できます。

受給を1ヶ月遅らせるごとに、将来受け取れる1ヶ月あたりの年金が0.7%増える仕組み
なので、75歳まで受給を引き伸ばすと受け取れる年金は84%増える計算になります。

どうでしょうか?
「そんな高齢になってまで働きたくない」という声も聞こえてきそうですが、
いまのシニアはどんどん若返っているというデータがあります。

働けるうちは元気に働いて活発的に生活し、
老後に備えて年金受給額を増やすというのも非常に魅力的で
メリットの大きいプランだと言えますね。

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40～50代になると気になってくるのが、お口のトラブル。

食べ物を噛み砕いたり、すり潰したり、または睡眠時の歯ぎしりやくいしばりなど、
長年負担をかけてきた奥歯の「勤続疲労」が目立ってくるようになります。

このダメージは噛み合わせにも関わり、放置すると頭痛や肩こりの要因になるなど、
口の中だけのトラブルでは留まらなくなってきます。

意外かもしれませんが歯の適切なケアをして勤続疲労を軽減させることは、
生活の質に直結するほど大切なことなのです。

■40、50代から始まる奥歯トラブル

奥歯は食べ物を噛み砕いたり、すり潰したりするなど多くの役割を担うため、
前歯に比べその負担は大きくなっています。

またその役割から1本1本にかかる力がとても大きく、
例えばものを噛むときには自分の体重と同じくらいの力がかけられます。

さらに歯ブラシが届きにくいため手入れがおろそかになりがち。
歯垢が残ってしまうことが多いので、
虫歯や歯周病などのトラブルが目立つようになるのです。

このような理由から、
50代では6割程度の人が虫歯や歯周病で歯を失った経験があるといいます。

とくに奥歯であるケースが多く、
平均して前歯よりも10年以上早く抜け落ちてしまうといわれます。

歯の平均寿命は約50～65年ですが1番寿命が短い第二大臼歯（一番奥の歯）の場合、
10歳で生えたとするとまだまだ体は元気な60代で失ってしまうということに…。

専門家は長年使うことで歯に勤続疲労が起き、虫歯や歯周病につながると話します。

勤続疲労の一つは長年そしゃくを繰り返してきた負担で歯根にひびが入ったり折れたりするなどして、ダメージを受けやすくなることです。

またかつて治療した治療痕もリスクになってきます。
中高年になると詰め物や被せものなど、過去に歯の治療を経験した人も多くなるでしょう。
しかし時間が経ってしまうと治療痕の隙間から虫歯菌が入り込んでしまい、
新たな虫歯を招いてしまう危険性が高まってしまいます。

さらに、年齢を重ねると罹患しやすい歯周病も歯を失う大きな原因になります。

■奥歯トラブルがもたらす影響

歯の勤続疲労を放置してケアしないと、
奥歯はいずれ抜け落ちるか虫歯による抜歯を余儀なくされます。

奥歯は噛み合わせに影響があるため、
1本失うとそのバランスを大きく崩すことになります。

横の歯が抜けた歯の方に傾いたり、
上の歯が下に伸びたりして噛み合わせがバラバラになってしまうのです。

そうなってしまうと早急に対策をしなければならないのですが、
もしその後欠損した歯を放置するとどのような不具合が生じるのでしょうか?

他にも顎関節症の誘発や、唾液の減少でさらに虫歯になりやすくなるなど、
奥歯の欠損は多くのトラブルを引き起こします。

さらに奥歯だけに留まらない問題が多くあることも知っておいてほしいと
専門家は話します。

■勤続疲労のケア

虫歯や抜歯後の対策については近年新たな治療法が登場しています。

例えば、抜いた歯の代わりになる人口の歯を両隣の歯を土台にして支えるブリッジ。
かつては金属製が多くみられましたが、最近は樹脂製のものが採用されています。
自然な噛み合わせになる上、金属製より歯を削る量が少なくて済むのです。

また虫歯だけ除去する薬を使い、
できるだけ歯を削らないようにして寿命を可能な限り伸ばす治療法が広まっています。

それ以外にも日頃からのセルフケアも大切です。

通常の歯磨きに加え、歯間ブラシやフロスを使用しできるだけ虫歯の原因になる歯垢を
残さないよう磨くことはもちろん、歯科に通い自分では落としきれない汚れを
定期的に落としてもらうことも有効でしょう。

もし虫歯が見つかっても、定期的に通っていればその治療も軽微なもので済むメリットが
あります。

奥歯の状態をしっかり良好に保つことは、生活全体の質を上げることにもつながります。
たかが歯…と思わずしっかりケアして、これからの人生も元気に明るく健康的に
過ごしていきましょう!

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「使用済みの紙おむつをこのままトイレに流せたら…」
子育てや介護の経験がある方なら、必ず一度は思ったことないでしょうか?

そのままゴミ箱に入れてしまうと臭いや衛生面で問題がありますし、
その重さも数が多くなると捨てる際に大きな負担となります。

でも使用済みの紙おむつから汚物を分離して下水に流してくれる装置があったら…?

今回はこんな奇抜とも取れるアイデアの実現に向けての取り組みを
紹介していきたいと思います。

■紙おむつ処理の負担をラクに!

乳幼児用おむつはもちろんなのですが、
高齢化に伴い大人用のおむつの生産数も年々増えています。

2018年には大人用が84億枚となり、
2010年と比べその生産数は1.5倍にも増加しているのです。

今後も加速していく高齢化で、
紙おむつの使用量は右肩上がりで増えていくことは確実でしょう。

一般ゴミ処理量に占める紙おむつの割合が2030年には約8%にもなると推計されるいま、
国交省は2017年に「新下水道ビジョン加速戦略」を公表しました。

高齢化で紙おむつの利用者は増えるのですが、
人口が減ることにより下水処理施設に少し余力が生まれることから
そこを有効利用しようと考えたのです。

紙おむつはその性質上、水には溶けません。
そのためおむつをそのままトイレに流すことはできないので、
専用の装置をトイレに置いて処理した上で受け入れる方法を前提に
以下の3案を考えました。

①装置で汚物を分離して下水に流してから、紙おむつのみをゴミとして回収する
②装置で紙おむつを破砕して建物外の専用の回収装置に送り、紙おむつのみを回収。
汚物だけを下水に流す。
③装置で紙おむつを破砕して専用の配管で下水施設まで流し、施設で処理。

1つ目の方法についてはすでに委託を受けた大手電機メーカー「パナソニック」が
実証実験を開始しています。

パナソニックによると装置は家庭用洗濯機ほどの大きさで、流水で汚物を分離するほか、
おむつの吸水材に塩化カルシウムなどの離水剤を添加して水分を分離させ
排泄物を下水道へと排水します。

専用の配管が必要ないなど他の方法に比べ敷居が低いことから、
実用化されるのが一番早いのではないかと言われています。

国交省は残る2案についても22年度までに指針をつくる予定です。

■期待を高める介護業界

今回の取り組みは、個人はもちろんですが介護業界からも
大きな期待を寄せられています。

なぜなら使用済みの紙おむつの重さは想像以上に重く、
取り扱うのに体力的な負担が大きいからです。

ある施設の例ですが、1日あたりの紙おむつ利用者は20人ほどでも
多いときは90リットルの袋3つ分にもなる使用済みおむつを
廃棄場所まで運ばなければなりません。

もちろん封をしているとはいえ、臭いや衛生面でも気になることが多いでしょう。
しかし紙おむつから便を分離できれば、その問題は大きく改善されるはずです。

すでに実証実験のためにいくつかの高齢者施設に設置されはじめたこの装置は、
介護業界から大きな期待を集めています。

■高齢化で増える、おむつの使用枚数

介護を受ける高齢者の多くは、紙おむつを使用せざるを得ません。

そのため今後さらに高齢化が加速していく日本では紙おむつの使用量は増加していき、
17年の121億枚（大人用・子供用合わせた枚数）が40年ごろには142億枚まで増えると予想されています。

少子高齢化で子ども用は減っていくのですが大人用が大きく数を増やすとみられており、
おむつ使用者が人口に占める割合も現在の5.2%から40年には7.0%にまで上昇すると
見込まれます。

このように、年金や社会保障制度、労働人口の減少による経済成長の鈍化といった
大きな問題以外にも高齢化に伴う課題は多くあります。

ひとつひとつ確実にクリアして、老若男女すべてのひとがより幸せに過ごせる社会が
作れていけると良いですね。

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人生100年時代ともいわれる今、老後を安心して過ごすには
定年後も仕事を続け、年金以外の収入を持つことがより必要となってきました。

厚生労働省は60〜64歳で満額の年金を受け取る人を増やす制度改正を
2022年4月に実施する方針です。

2020年2月4日には70歳までの就業機会の確保を
企業の努力義務とする法改正案も閣議決定され、今後シニアの就労を
国が後押ししてくれます。

今回はそんなシニアの就労ついてお話していきます。

■知っておきたい「在職老齢年金」

働いて収入があるシニアには「在職老齢年金」という制度があるのを知っていますか？
「在職老齢年金」とは、70歳未満の人が厚生年金に加入しながら働いた場合や
70歳以上の人が厚生年金保険のある会社で働いた場合に応じて、
老齢年金金額が調整される制度です。
現在は、老齢年金金額と給料額の合計が月28万円を超えると、
年金額が調整されてしまいます。

例をあげて説明すると
「在職老齢年金」の受給額が、月額13万円で給料が月額33万円の場合は
合計が46万円になります。
「在職老齢年金」と給料額が28万円を超えるので、年金額が調整されます。
（46万円−28万円）×1/2=9万円
9万円が調整されるので、年金の受給額は4万円になります。
（老齢年金金額13万円−9万円=4万円）

しかし2022年4月からは、この基準が月額47万円に引き上がるので
給料額を気にせずのびのびと働くことができます！

「在職老齢年金制度」による年金額の減額、支給停止の対象は老齢厚生年金のみです。
国民年金から支給される老齢基礎年金は対象とならないため、
支給額が減ることはありません。また、厚生年金から支給される遺族厚生年金や
障害厚生年金への影響もありません。

■気をつけて！ 支給の落とし穴

2022年4月からの基準引き上げによって、就労意欲を向上させる
「在職老齢年金」ですが、受給時期や方法によっては裏目にでてしまうこともあります。

現在年金の受給は本人の選択で65歳より前に受給、または後に遅らせることができます。
65歳より前に受け取った場合、1ヵ月につき0.5％減となり
受給を遅らせた場合、1ヵ月につき0.7％増となります。

「在職老齢年金」も繰上げ受給・繰下げ受給の両方ができます。
ただし、在職老齢年金金額と給与額との関係で
支給停止の調整を行った後の年金額が減額分・増額分の計算対象となります。
そのため繰上げ・繰下げ受給の効果がなかったりします。

一見お得に見える受給の繰り下げですが、支給金額に気をつけて、
将来の安定につなげていきたいですね。

■定年後は働かない方が得？

収入が多いと年金額が調整されるのはなんか損！！と思われた方もいると思います。
しかし、調整されるのは28万円を超えた分の2分の1です。
そして厚生年金を支払って働いているということは、65歳以降に受け取ることができる
厚生年金額が増えるということです。

2022年4月から基準が変われば収入を増やすこともでき、
生活をさらに安定させることができます。

健康寿命も延び、老後の過ごし方が変化しつつあります。
働くことを生きがいとする人もいれば、仕事はほどほどに趣味の時間を
充実させたいという人もいると思います。
希望するライフスタイルを基準に老後の働き方を考えることが
今後大切になってくるのではないでしょうか。

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わずか1滴の血液でがんや認知症に罹患しているかどうか分かったら…
こんな画期的が技術が現実になりました。

血液に含まれる病気特有の物質を検知する技術が急速に発達し、
病気の初期段階から発見できるようになってきたのです。

この技術が普及すれば、今までは難しかった早期の発見・治療はもちろん、
健康診断のハードルも大きく下がるでしょう。

一見メリットだらけに感じますが、分かりすぎてしまうことの
デメリットも知っておかなければなりません。

今回はそんなメリットデメリット合わせて、今注目の最新の分析技術について
深堀していきます。

■99%の精度でがん診断ができる技術

わずか1滴の血液でがんにかかっているのかどうかが分かる技術が開発され、
今年から実証試験が始まります。

今までのがん検診は「時間や手間がかかる」「痛そう」などという
あまり良くないイメージがありましたが、この診断技術は、わずか1滴の血液があれば
2時間ほどで罹患しているかどうかが分かるのです。

例えば前立腺がん。
16年には患者数が約9万人と男性では胃がんに次いで多いがんですが、
その検査方法は患者にとって大きな負担になっています。

検診で前立腺がんが疑わしいと判定されると、前立腺に針を刺して組織を採取し
詳しく調べていきます。

この検査は入院する必要があるうえ痛みも伴いますが、
実際にがんが見つかる比率は約2割程度。

残りの8割は前立腺肥大症などの別の病気や加齢の影響によるものであったりし、
精度の向上が課題でした。

ところが今回開発された判定技術は、これまで解析が難しいとされてきた成分を
高い精度で分析することが可能になり、これまでの前立腺がんの検査精度の常識を
覆しました。

前立腺がんと前立腺肥大症の各30人の血液で性能を確かめたところ、
従来の検査では全員ががんの可能性ありと判定されましたが、
新技術ではなんと98%の精度で前立腺がんかどうか判別できたのです。

そのほか乳がんや大腸がんなど13種類について、
患者と健康な人を99%の精度でしかも2時間以内に見分けられたこの技術。

今年から臨床研究を始め、数年後の実用化を見込んでいます。

■認知症もわずかな血液で発見

2025年には高齢者の5人に1人が認知症を発症すると言われています。

がんと並んで認知症もわずかな血液で発見することができれば、まだ治療法が見つかっていないとはいえ、投薬などで進行を遅らせることは可能です。

18年に発表された技術は、脳内に蓄積したアルツハイマーの原因となるアミロイドベータの断片である「ペプチド」を質量分析で調べるものです。

3種類のペプチドが対象ですが、その比率からアミロイドベータの蓄積度合いを90%の
正確さで判定することが可能なうえ、かかる時間も3時間程度と短いものです。

対して現行の認知症検査で主流である、脳の断層撮影画像や脳脊髄液の分析
といった方法は費用も時間も多くかかってしまいます。

そのため簡単正確に判定可能な血液検査が確立されれば、
認知症の早期発見方法として大変有効な検査手段になることは間違いありません。

現在2〜3年以内の実用化に向けて研究ブループは製薬会社と検査キットの開発を
進めています。

認知症治療の研究開発も進む中で、早期診断が簡単にできるようになる意味は
非常に大きいと専門家も期待を寄せています。

■高精度検査のメリットとデメリット

血液だけで手軽にそして正確にがんや認知症の有無が分かったら、
高額な装置を使って放射線を照射するような検査も減らせるでしょう。

特にがんの早期発見は命に直接関わってくるので、この検査がいつ実用化されるのか
注目が集まります。

ただ現段階では13種類のがんを網羅的に検出することしかできないので、
どの臓器ががんを患っているのか特定するためには画像診断などで
確認していかなければなりません。

精度が高いためステージ0のがんを検知したとすると、それが見つかるまで
多くの検査を重ねる必要がありますし、発見までの患者本人の精神的負担は
決して小さくはないでしょう。

また、万が一がんではない人にがんであるとの検査結果が出てしまったら、
それは大きな問題になってしまいます。

このように実用化にはまだ課題は多いですが、遠くない未来この技術ががんや認知症治療を大きく変えてくれるきっかけになることは間違いありません。

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