【終活】シニアのへそくり事情

妻は「へそくり」しっかり確保…。みなさん、へそくりはお持ちでしょうか?

あおぞら銀行が2018年に行ったアンケート調査によればシニア世代の約43%が家族が知らない自分だけのお金、つまり「へそくり」を持っているとのことです。

男女別で見ると男性が63万円だったのに対して、女性は約1.5倍の96万円と大きな差が出ました。

妻が家計を管理してきた世代の特徴が浮かび上がったともいえますが、そこから女性ならではの将来への備えも見えてきます。

今回はそんなシニアの「へそくり事情」について掘り下げていこうと思います。

■日本の貯蓄・へそくり文化について

家族に内緒で貯めている人も少なくないへそくり。
タンスに隠す場合も多く「タンス貯金」などとも呼ばれていますが、なんとこのタンス貯金、日本全体で44兆円もあると言われています。

すべてが「へそくり」というわけではありませんが、なぜ使わずに隠し持つという文化が生まれたのでしょうか?
そこには3つの理由が挙げられます。

一つ目は戦後生まれの団塊の世代にポイントがあります。
この世代は「サラリーマン」という職業を歴史上初めて確立した世代で、30代半ばまでは子どもの教育費や住宅費などの出費に四苦八苦し、40代以降はひたすら貯金に邁進。
そして現役時代に積み立てた貯金を、引退後に取り崩すというライフスタイルをつくりだしました。

二つ目は老後の暮らしのためです。
戦前の貯蓄率が低かったのは、老後は子どもに面倒をみてもらう暗黙の了解があったからですが、経済成長する中で、そうした老後の世話の仕組みが少しずつ崩壊。
「自分の老後は自分で」という流れになりコツコツ貯金をしたり、いざというときの備えとしてへそくりしたりする行動が広まりました。

三つ目は日本の給与体系に関係します。
ボーナスなしの月収30万円で年間360万円を受け取るケースと、月収は20万円ですがボーナスを年間120万円支給されるケースで比べると、圧倒的に後者の方がお金を貯めやすいでしょう。

消費行動の点からみて、人は受け取った給与をきれいに使い切る生活設計を立ててしまいがちです。
その点、ボーナスが支給される日本の給与体系は貯蓄向きであるといえる
のです。

■女性のへそくりは なぜ多い?

あおぞら銀行が55~74歳の男女を対象にインターネット調査を実施した結果、シニア女性のへそくりは男性の約1.5倍にあたる96万円にもなっています。

夫はお小遣いがある家庭がほとんどですが、主婦が毎月お小遣いをもらっているということはあまり耳にしません。
それでは女性はどのようにして男性の1.5倍ものへそくりを貯めているのでしょうか?

家族にばれるほどへそくりしていては家計は破綻してしまうので、ほとんどの人はコツコツ地道に貯めている人が多いようです。

その多くは「買ったつもり」や「節約」といった少しずつの我慢の積み重ねなので、時間と根気が必要です。
「ちりも積もれば山となる」を体現しているのが女性のへそくりとも言えます。

さて、女性がへそくりを貯めている理由ですが「男性より長生きするリスクへの備え」や「自分の楽しみのため」、他にも「子どもや孫・自分の両親に使うため」などが挙げられます。

女性の方が平均寿命が長いことで、一人残されたあとに備える意識が男性より高いのは当然かもしれません。

また、夫に留守を頼んで気兼ねなく友人たちと旅行やランチに出かけるには、やはりへそくりがあると心強いです。

他にも自分の両親を旅行に連れて行くなどの親孝行にも使いたいでしょうし、巣立った子どもに食事をごちそうしたりお小遣いを持たせたりしたいとも思います。

自由に使えるお金の他にも、いざ何か不測の事態があったときの予備費という意味合いが強いへそくりもあるでしょう。
よくテレビドラマなどで「これは母さんが貯めていたお金なんだけど使って」とお金を差し出すシーンがありますが、緊急時にこれほど心強いものはないかもしれません。

また、「離婚」という別の緊急事態に備えてへそくりをしている女性も少なくありません。
夫婦仲が悪い女性は夫婦仲の良い女性に比べ、へそくりが多いという調査結果もあるようです。

重ねて男性よりも女性の方がへそくりが多いという事実は、「離婚に向けて、ひそかに貯めている」ということも暗に示しているのかもしれません…。

■へそくりは心強い頼れる存在

家族が知らないお金をひそかに貯めていることに対してマイナスイメージがあり、心苦しくなる人もいるかもしれません。
しかしある程度のへそくりは家計の余裕であり、なにかあったときには心強い存在でもあります。

特に60代以降は仕事を引退し収入も減ってくる時期なので、へそくりに頼ることも増えるかもしれません。

人生100年時代と言われるいま、長い人生を穏やかに過ごしていくために、目的がなくても臨時収入や節約して浮いたお金を貯めておくに越したことはないでしょう。

そして、たまには自分へのご褒美としてへそくりを自由に使うのも、心の健康を保つために有効なことです。

ただ人知れず、へそくりを残したまま廃棄されてしまっては元も子もありません。
そんなことにならないよう、リガーズサービスの「エンディングノート」を使って残された家族にへそくりの場所を伝えておくことをオススメします。

リガーズサービスの「エンディングノート」は、パソコンで制作できるため、何度でも書き直すことができます。
さらに、自身が設定した相手のみが閲覧できるため、他の方に見られる心配がありません。
大事なへそくりを大切な家族へ安心して渡すため、「エンディングノート」をぜひご利用ください。

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何かを決めるということは大変な作業ですが、
それだけにその決断は大切なヒトへのやさしさや愛情になるのではないでしょうか。
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【終活】「かかりつけ医」を見つけましょう

体の不調や健康問題を気軽に相談でき、必要なときには専門の医療機関を紹介してくれる、身近で頼りになる医師のことを「かかりつけ医」と呼びます。

健やかな毎日を送るために非常に心強い存在ですが、40代以下の5割の人にはかかりつけ医がいないというのが現状です。

かかりつけ医の必要性は分かるけれど、医療機関の看板には数多くの診療科が掲げられ、ホームページにも医師の肩書きや経歴がずらり…。
正直何を決め手にして選べば良いのか分からない、という人が多いのではないのでしょうか。

しかし、普段の健康状態をよく知っているかかりつけ医がいれば、いざというとき安心して受診でき、納得のいく医療につながります。

では、自分に合ったかかりつけ医を見つけるためにはどうすればいいのでしょう。
今回はかかりつけ医がいることのメリットと、その探し方について考えていきたいと思います。

■40代以下の5割に「かかりつけ医」がいない

かかりつけ医は紹介状が必要な大病院ではなく、身近な診療所や病院で健康のことを何でも相談でき、必要なときには専門の医療機関へ紹介してくれる医師です。

少し体調がおかしいなと思っても、気軽に相談できる医師がいなければ自己判断で放置してしまうこともあるでしょう。

もしかしたらその頭痛や腹痛には大きな病が潜んでいるかもしれないのに、相談できる人がいないために無理をしてしまい、さらに身体の調子を崩してしまうこともあります。

そんなとき、体調の変化に気付く専門家となるのが「かかりつけ医」です。

予防も含めて普段から何でも相談できる関係を築いておけば、かかりつけ医の診療や相談は大変心強いものです。

しかし、若い世代を中心に、かかりつけ医がいないという人が少なくありません。
2014年に日本医師会総合政策研究機構が成人約1100人に対して面接調査したところ、「かかりつけ医がいる」と答えたのは53.7%。
年代別では70歳以上で8割、50、60代で6割ですが、40代以下では半数以下となり、かかりつけ医が見つけにくい状況が浮かびます。

その背景には「探し方が分からない」だけではなく、疾患や臓器別の専門医の育成が中心だったため、幅広い病気の知識のほか、健康問題にも対応できる医師が多くないという事情もあります。

■かかりつけ医の必要性

かかりつけ医の定義について日本医師会は「なんでも相談できる上、最新の医療情報を熟知して、必要な時には専門医、専門医療機関を紹介でき、身近で頼りになる地域医療、保健、福祉を担う総合的な能力を有する医師」としています。

それは、日頃から患者の病歴や健康状態をよく理解していて、診療行為や健康管理上のアドバイスなどもしてくれる上、必要な時には専門の医療機関へ紹介してくれる医師です。

一般的な病気の治療や健康相談の窓口、さらには大きな病院との架け橋にもなってくれるかかりつけ医は、年齢に関係なく、ぜひ見つけておくのが望ましいでしょう。

それでは、かかりつけ医をもつメリットをみていきましょう。

■かかりつけ医の見つけ方

医療機関の看板は「内科・小児科・皮膚科」など、複数の診療科が掲げられていることが多くあります。

ホームページにも医師の肩書きや経歴がずらりと並び、何を決め手にかかりつけ医を選んだら良いのか決めかねている…という人もいるのではないでしょうか。

ひとつの目安として、「診療所の多くは、得意な診療科を最初に挙げている」と専門家はいいます。

「循環器内科・消化器内科」と掲げていれば、循環器を専門としているとみられるので、主に高血圧や心臓など循環器系に不安がある人はこうした医療機関が選択肢のひとつになります。

女性にとっては「産婦人科」はかかりつけ医の有力な選択肢です。
産婦人科は「女性の総合診療科」と呼ぶ専門家もおり、思春期から成熟期、老年期まで一生をサポートできるともいわれます。

また、かかりつけ医には幅広く診察できる内科医がよいとされていますが、その限りではありません。

内科の病気では定期的に通院していないが膝や腰に痛みがあり、長年整形外科に通院しているという人は多いのではないでしょうか。
その場合はその整形外科医がかかりつけ医でも構わないのです。

普段から患者のことをよく知っていて、健康状態や心身の悩みなどについて気軽に話し合える医師であれば、専門医ではなくても適切な病院や診療科を紹介してくれるでしょう。

専門性の高さはかかりつけ医としての能力と同じではありません。
かかりつけ医は、患者の症状に応じて地域の看護や介護の専門職、さらには専門性の高い医師と連携できることが重要なのです。

■自分に合った「かかりつけ医」を見つけましょう

どんなかかりつけ医を望むかは一人ひとり異なります。
「丁寧に対応してくれる」「治療のマイナス面も説明する」など、何を望むのか具体的な基準を決めてから受診するのがよいでしょう。

事前に電話して応対が良かった医療機関を受診し、自分の基準にあった医師ならすぐに決めるのもかかりつけ医を見つけるコツのひとつです。

逆に患者の状況を考えず、特定の治療法だけを勧めるような極端な考え方の医師は避けるべきでしょう。

まだ健康に自信があり、受診の機会が少ない人にはかかりつけ医の必要性は低いのかもしれません。

しかし、年を重ね心身の状態に変化があったとき、いつでも気軽に相談できる医師をもっていれば日常生活を安心して送ることができるのではないでしょうか。

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【終活】少量の血液で認知症を診断

高齢化が進む日本で、大きな課題になっている高齢者の認知症。

現在、症状の進行を一定期間防ぐ薬はあるものの、発症後の根本的な治療はまだ確立されていません。
そのため、発症前の予防と早期発見が認知症対策における重要な鍵となっています。

しかしその発症リスクを知るための検査は、高価で大がかりな機器を使うものや身体への負担が大きな検査など、安易に実施できるものではありません。

ところが昨年、わずかな血液の量で簡単に認知症の一種であるアルツハイマー病の原因物質が脳に蓄積しているかどうかを調べられる検査方法が開発されました。

■社会問題となっている認知症

高齢化が加速する日本で、いま社会問題にもなっているのが高齢者の認知症です。

厚生労働省の発表によると、2025年には65歳以上の高齢者のうち認知症の人は700万人にまで増加すると予測されています。
これは65歳以上の5人に1人は認知症を患ってしまうという計算になります。

現在のところ発症してからの有効な治療法はなく未だ研究開発中のため、予防と早期発見がとても大切になってきます。

認知症の一種であるアルツハイマー病は、認知症の6割以上を占める進行性の病気ですが、脳内にアミロイドベータというタンパク質が異常に蓄積することが原因の一つとされています。

原因物質であるアミロイドベータの蓄積は発症の20~30年前から始まり、蓄積がある人は症状がなくても将来発症する危険性が高くなると考えられています。

アミロイドベータの蓄積の有無は現在、「PET」と「CSF検査」で調べています。

「PET」とはポジトロン断層撮影のことで、放射能を含む薬剤を用いる核医学検査の一種です。
CTやMRIで脳の形を見る画像検査に対し、PETは放射性薬剤を体内に取り込ませ、脳から放出される放射線を特殊なカメラで捉えます。

この検査では認知症の初期症状も見つけることができますが、PETを設置している病院や施設は限られています。

「CSF検査」は脳脊髄液を採取する検査のことです。

まず、体をエビのように丸めて横向きになり背骨の間に針を刺します。
脊髄腔(骨髄と硬膜の間の空間)に針を進めて5~10ccの脳脊髄液を採取し、その中に含まれる蛋白質を検査します。

現在認知症検査にはこの二つの検査が用いられていますが、PETは高額、CSF検査は患者への負担が大きいことが課題になっていました。

これに対し今回確立された手法は、わずか0.5mlの採血、そして安価にアルツハイマー病変を早期かつ正確に検査することを可能にしました。

■安価で簡単な新検査法

現在アルツハイマー病の診断には、脳に蓄積する3種のタンパク質を測定する方法が用いられています。

中でも「p-tau(リン酸化タウタンパク質)」は、アルツハイマー病患者の脳に特徴的な蓄積がみられるため、p-tauの蓄積量が病の重要な手掛かりになっています。

しかしp-tauは血液中に極めて少量しか存在しないため、これまでは患者に大きな負担をかけながら脳髄液を採取する方法をとるか、費用の高いPETで調べるしかありませんでした。

しかし今回開発された検査方法なら、わずか0.5mlの血液からp-tauが測定できるようになったので、病の早期発見や治療、状態改善につなげることができると期待されています。

アルツハイマー病患者や健康な人を含む、日本とオーストラリアの60~90歳の男女計232人を対象にこの手法を使って調べたところ、PETの検査結果と約90%一致しており、精度の高さも確認されています。

今回の方法が実用化されれば、従来よりも安価で正確、そして身体への負担を最小限にとどめ診断ができるようになるでしょう。

高齢者の検診などに導入し、症状がごく軽いうちに発見・予防する使い方も考えられます。
また薬を含む、提案されているさまざまな治療法の効果を判定するのに役立つでしょう。

■早期発見で認知症への対策を

アルツハイマー病は現在の医療では完治させることはできません。

現在、世界中の製薬会社がアミロイドベータを減らす新薬の開発を続けており、数種類の臨床試験が行われています。
しかし有効性の実証は難しく、実用化に至るまでにはまだ時間がかかるようです。

いったん発症してしまうと現状では介入できる治療法はなく、脳の機能を取り戻すのが困難なアルツハイマー病。
だからこそ、早く見つけて手を打つことが重要
になってきます。

発症前の段階「少しもの忘れが気になる」程度の初期症状であれば、生活習慣の改善や認知力を上げるトレーニングなどを続けることで、以前の正常な状態に引き戻すことが可能です。

このような先制医療を積極的に行っていくためにも、安価で簡単に実施できる新しい診断方法の実用化が待ち望まれます。

そして将来、認知症の治療法や予防法が確立されたとき、今回開発された検査方法と合わせることでアルツハイマー病を巡る状況は一変する未来がやってくるかもしれません。

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【終活】声が知らせる身体からのサイン

「声がかさつくようになった」「話が聞き取りにくいと言われることが増えた」など、声の不調を感じることはありませんか?

そのうち治るだろうと放置してしまったり、あまり気にすることのない変調かもしれませんが、実は体全体の不調を知らせてくれるサインかもしれません。

声は肺炎や大動脈瘤、さらには心の不調など、様々な心身の異常を知らせてくれる健康のバロメーターともいわれます。

たかが声ですが、その変調にきちんと対応できるかどうかが大きな分かれ道になっていることもあるのです。

■まずは自分の声の調子を知りましょう

息がもれるばかりで声にならない「かすれ声」を加齢のせいだと放置してはいけません。
ただの老化かと思っていたら、実は重病からくるサインの場合もあるからです。

声がかすれる原因は声帯の不調にあります。
左右2枚の薄い膜からなる声帯は、閉じたり開いたりすることで肺につながっている気管の蓋をする役割を担っています。

さらに声帯がぴったり閉じた状態のところを呼気が通過すると、膜が細かく振動して声になります。※呼気とは•・・鼻や口から吐く息のこと

ただ、声を出すための筋肉が弱ってくると2枚の膜がぴったり閉じず、声にハリがなくなり「かすれ声」の原因になってしまうのです。

それでは自分の声帯の調子がどうなのか、簡単なテストで判断してみましょう。

まずは家庭などリラックスした環境で椅子に座ります。
息を大きく吸い込み、普段の会話くらいの大きさで「あー」となるべく長く声を出します。
一息でどれだけ続くか確かめてみてください。

ポイントは声を出し続けられる時間です。
声帯が衰えると声帯に隙間ができるので、声を出した時に余計な空気が漏れ出てしまい短い時間しか発声できなくなってしまいます。

■健康を脅かす声帯の萎縮

専門家は「声帯の萎縮は健康を脅かす」と警鐘をならしています。

声帯は飲み込んだ食べ物が気管に入らないように跳ね返し、食べ物を食道に送る役割を担っています。
しかし声帯が萎縮すると、隙間があいたり食べ物を跳ね返すことができず異物が肺に入ってしまい、肺炎につながるリスクが高まります。

さらに肺に息を溜め込むことができなくなるため、瞬間的に力むことが難しくなります。
全身に力を入れて踏ん張ることができなくなるほか、歩く時や立ち上がる時に力が入らず転倒につながることもあります。

また、痛みはないのに放っておくと破裂し、多くは死に至ってしまう恐ろしい病気である大動脈瘤にも、特徴的なサインとして声のかすれが多く起きています。

破裂前の胸部大動脈瘤にはほとんど自覚症状はないとされていますが、こぶができた2~3割の人に「声のかすれ」がみられたのです。

これは声帯をコントロールする反回神経が大動脈瘤で圧迫され麻痺してしまうことが原因になっています。

この他にも、甲状腺がん、肺がん、食道がんなどの喉の周りのがんは、どれも反回神経に絡んでいるので声のかすれが症状として発現することが多くあります。

このように思いがけない病が隠れている可能性のある声の変調ですが、多くは風邪や声の出しすぎ、また老化による声帯の衰えがほとんどのため、気にする人は多くありません。

しかし、声にかすれがみられ3週間~1ヶ月治らないような場合「耳鼻咽喉科を受診してほしい」と専門家は呼びかけています。

人間の体は3週間程度で組織が再生されるため、治らない場合は老化を除けば「組織が冒されている」「何かができている」「何かがなくなっている」可能性が高いといえます。

命の危険を知らせる声の不調を放置せず、少しでも気になれば早めに医療機関を受診するのが良いでしょう。

■声帯トレーニングで誤嚥を防ぐ

肺炎による死亡率は年齢を重ねるほど増えていき、60代では第5位、70代では第4位、90代では第2位と、年齢ときれいに相関しているのが分かります。

肺炎といっても様々な種類の肺炎がありますが、75歳以上の肺炎の約9割が誤嚥性肺炎であったと報告されています。

つまり高齢者の肺炎のほとんどは誤嚥性肺炎だと考えられ、声帯の衰えがそのリスクを押し上げていることになります。

専門家は誤嚥を防ぐために「体に力を入れたり抜いたりする運動を繰り返し、力を入れる瞬間に短く声を発する」という声帯やその周りの筋肉を鍛えるトレーニングを推奨しています。

簡単なトレーニングですが、1ヶ月間続けた患者のうち9割以上に誤嚥症状の改善がみられたといいます。

短時間で終わるトレーニングなので、誤嚥を防ぐためにもぜひおすすめです。

■声からのサインをしっかり聞きましょう

日頃あまり気にすることは少ないですが、喉は生きていく上でとても大切な臓器です。
しかし使わないと衰えていってしまう為、高齢で独居になったり外出が減ったりするとさらに萎縮を招いてしまいます。

なにより大切なのは、喉をしっかり使うことです。
カラオケや友人とのおしゃべりなど、誰かと楽しみながらハリのある声を出すよう意識すると、それも立派な声帯トレーニング
になるでしょう。

また、声の変調は本人が自覚していなくても、周りの人が気づきやすい異常でもあります。
自分で意識することはもちろんですが、家族や友人など周囲の人も一緒になって声に隠れた身体のサインを聞き逃さないようにしていきましょう。

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【終活】人生最後の贈り物「遺贈」

自分の財産を全て家族に残すのではなく、お世話になった人や応援したい団体に遺言を書いて財産を渡す「遺贈」を選択する人が増えています。

少子化で子どもがいない人やおひとり様、近年の自然災害の影響による社会貢献意識の向上、また、国庫に返納したり疎遠な親族に譲るくらいなら社会の役に立ちたいという思いが背景にあるようです。

生きた証を残し、自分らしく人生を締めくくるための「遺贈」はレガシーギフトとも呼ばれ、相続以外の財産の残し方として注目を集めています。

そこで今回は、人生最後の贈り物とも言える「遺贈」について詳しくみていきたいと思います。

 

■おひとり様も関心、広がる遺贈

相続人のいない人が財産の使い道を示さず死亡すると、その財産はどうなるのでしょうか?
答えは国です。

国内で相続される資産総額は年間50兆円強あるものの、誰も受け取り手がいないなどの理由で遺産が国庫納付される金額は、2016年度に約440億円となり10年間で2倍に拡大しています。

少子高齢化や未婚率の上昇が行き場のない財産を増加させている背景にありますが、そんな財産の「行き先」を決める仕組みのひとつに「遺贈」があります。

一人暮らしの70代のAさんは、妻を亡くし子どももいません。

母子家庭で育ち苦学して教師になったこともあり、Aさんは遺産を貧困で教育を受けられない世界の子どもの支援に使いたいと考えています。

数千万円の財産のうち、自分の葬儀や死後の手続きを頼むNPO法人に500万円を渡し、残りは支援団体に「遺贈する」とした遺言書を作成しています。

また、東京都内で経営コンサルトを営むBさんは、医師の妻と合計で6億円もの資産が、ありますが子どもはいません。

「自分たちは教育だけは十分に受けさせてもらったので、次代の日本が元気になるように
財産を活用してほしい」と、資産を教育分野に役立ててもらう内容の遺言信託の契約を銀行と結びました。

不動産業を営んでいたCさんは、生涯独身で子どもがいませんでした。

遺贈先に選んだのは親友が働く地元の科学館で、寄付された遺産は天体望遠鏡の購入費に充てられました。
隔週で開かれる天体観測会は、市民の間で人気を呼ぶイベントになっています。

このように、遺贈は遺言によって財産の全部や一部を特定の人に与える行為をいいます。
妻や子どもなど法律で決まった相続人が財産を引き継ぐのが相続の基本ですが、相続人以外の第三者や団体にも渡すことができます。

終活が盛んになり、自分の最後について考える人が増えたことで遺言が増加傾向にありますが、それに伴い遺贈も増えています。

全体でみると特定の個人への遺贈が多く、相続人がいても内縁や子どもの配偶者に渡す
事例もあります。

近年注目が高まっているのが、公益法人やNPO法人といった団体への遺贈寄付です。
日本財団の調査では60歳以上の5人に1人が社会貢献のための遺贈に前向きでした。

■遺贈で気を付けるポイント

多くの人に関心を持たれはじめた遺贈ですが、注意しなければならないこともあります。
せっかくの遺贈が家族とのトラブルになってしまうケースが少なくないからです。

では円満に自分の意思を実現させるためには、どのようなことに気をつければ良いのか見ていきましょう。

1.遺留分に配慮する

遺留分とは、故人が保有していた相続財産を遺言などによって相続できなくなったとき、遺留分を請求することで一定割合(多くが法定相続分の半分)の継承が相続人に保証されている制度です。

「全財産を法定相続人以外の第三者に遺贈したい」という意向があったとしても、被相続人(遺産を贈る側)に遺留分権利者(例えば配偶者や子など)がいる場合には、遺留分権利者に一定の財産を取得する権利が保障されています。

その為この遺留分に気をつける必要があり、これを侵害するような遺贈をしてしまうと後に家族とトラブルになってしまう危険があるので注意が必要です。

2.遺言書に一言添える

遺言書は、自分がなぜ資産の一部を遺贈しようと思ったのかを家族へのメッセージとして残すことができます。

これを付言事項といいますが、このメッセージがあることで故人の気持ちを知った家族が資産の遺贈に納得できたり、トラブルを未然に防ぐことに繋がります。

もし付言事項なしに遺贈してしまうと、家族はなぜ遺贈したのかと疑問を持ち、騙されているのではないかと心配してしまう可能性もあるでしょう。

残された家族は故人の希望を少しでも叶えてあげたいと思うのが通常でしょうから、自分の正直な気持ちを素直に書きしめすのがおすすめです。

 

リガーズサービスでは残された家族にメッセージを贈る「うたかたより」というサービスがあります。
生前に贈りたい相手に対した一言メッセージやご自身のオリジナルメッセージ、イラストなどを制作することができます。

遺言書まで作成することがないという方でも、家族に気持ちを伝える方法として「うたかたより」をご利用してみませんか。

■遺贈で財産を未来に活かす

贈る人が亡くなって初めて実行される遺贈。

一生をかけて成した財産の一部を贈る遺贈は、まさに人生の集大成としての贈り物、そして社会貢献ともいえます。

次世代の子どもたちへの支援や、災害復旧支援、また相続人ではないけれど生前お世話になった人など遺産の託し先を自分で決められる遺贈は、少子高齢化や未婚率の増加とともに今後さらに注目されていくでしょう。

去っていく社会、または未来がより良いものになるように…との願いが込められたお金には、人や社会を動かす力が秘められています。

人生最後の贈り物で自らの生きた証を残すと同時に、少しでも世の中を明るくすることができるのであれば、とても素敵なフィナーレではないでしょうか。

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【終活】自筆遺言が変わります!

民法の相続のしくみが約40年ぶりに変わり、平成31年1月13日から施行されています。

今回の相続法の改正では、自筆証書遺言の作成要件の緩和や、法務局での保管制度の創設等が行われましたが、この改正により家族が亡くなったとき、あるいは自分が亡くなったときにどのような影響があるのではないでしょうか?

遺言の利用を促進し、相続をめぐる「争族」を防止する観点から緩和された自筆証書遺言の方式ですが、まだよく分からない点がたくさんあることでしょう。

そこで今回は、いよいよ施行された新相続制度について、少し掘り下げて紹介していきたいと思います。

■「財産目録」はパソコンでの作成が可能に

遺言とは、人が自分の死後その効力を発生させる目的で、あらかじめ書き残しておく意思表示です。

遺言には自筆証書遺言、公正証書遺言、秘密証書遺言があり、いずれも民法の定める一定の方式に従って作成しなければ、法律上の効果は生じません。

従来の民法では自筆証書遺言を作成するには添付する財産目録を含め、全て自書しなければならず、財産が多数の場合や高齢者にとっては大きな負担となっていました。

そこで改正後は、財産の一覧を示す「財産目録」は自筆ではなくパソコンで作成できるようになり、遺言作成時の負担軽減が図られました。
パソコンで作成した目録や通帳のコピーなど、自筆によらない書面を添付することによって自筆証書遺言を作成することができるようになったのです。

自筆でない場合は目録の全ページに署名と押印をしなければなりませんが、全てを自筆することに比べればその負担はそれほど大きなものではないでしょう。

■遺言の保管制度

これまで被相続人が作成した自筆証書遺言は自宅で保管するか、弁護士や金融機関に預けることしかできませんでした。

特に自宅での保管は、被相続人の死後に遺言書の所在が分からなくなったり、書き換えられたりする恐れがありました。

こうした問題により相続をめぐる争いが起きることを防ぎ、さらに自筆遺言書をより利用しやすくするため今回の法改正では遺言の保管制度が創設されました。
生前に書く自筆証書遺言を公的機関である全国の法務局で保管できるようになったのです。

法務局に預ければ相続人に遺言があるかを調べやすくなり、遺言をめぐるトラブルを避けることにつながります。

家庭裁判所で相続人が立ち会って内容を確認する「検認」も不要になりました。
これまでは自筆証書遺言が見つかった場合、検認手続きをしないと遺言書の内容を確認することができませんでしたが、新たな法改正でこの厄介なハードルは大きく軽減されました。

ここまで、いくつかある改正点のうちの主な二つを解説してきましたが、注意しなければならないのは施行日についてです。

パソコンによる財産目録の作成は、平成31年1月13日の施行日以降の日付でなければ改正前の民法が適用され無効とされてしまいます。

一方、法務局による遺言書の保管制度は、公布日(平成30年7月13日)から2年以内に施行予定です。
それまでは法務局への保管申請ができないうえ、施行までまだ期間があるため詳細が明らかではない点もあり、注意が必要です。

■新・自筆遺言でトラブルを防ぐ

2019年から随時施行されていく新相続法。

作成要件の緩和や、法務局による保管制度が新たに創設されたことで、これまでより簡単・確実に遺言書が残せるようになりました。

相続の形が大きく変わっていくことになりますが、まだ遺言書を作っていないという人は、これを機会に作成を検討してみてはどうでしょうか?
遺言書がなかったばかりに争いに発展するケースは多々ありますが、逆に言えば遺言書さえあれば回避できるトラブルが沢山あるのです。

遺産分割に多少の不満はあっても、故人の意思に反してまで争おうと思う人は少ないはずです。
自分の意思を明確に残し「争族」を防止させるため、今いちど新しい相続法を確認してみてはいかがでしょうか。

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エンディングノートや遺言をつくることだけが終活ではありません。
終活とは成熟した大人がこれからの人生をどのように楽しみ、次の世代に何を託すのかを決める作業です。
何かを決めるということは大変な作業ですが、
それだけにその決断は大切なヒトへのやさしさや愛情になるのではないでしょうか。
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【終活】起業するシニアたち

第二の人生として起業を選択するシニアが増えています。

少子化や年金受給開始年齢の引き上げなど、人口減少による働き手の不足や国の厳しい財政などが要因ですが、他にも引退後の有り余る時間を有意義に使いたいと考え起業するシニアもいます。

個人の収入、また国内の労働力確保という点や、セカンドライフの生きがいとして老後の働き方について考えていかなければならない時代になっている今、第二の人生を起業家として挑むシニアが増えているのです。

そこで今回は「人生100年時代」の中で節目を迎えた人たちが、どのようにシニア起業家として活躍しているのかを紹介していきたいと思います。

⬜︎ 現役時代に積んだビジネス経験を生かす

「過去の経験すべてが生きている」と語るのは、金型商社ケイパブル(京都市)の河原洋逸社長(65)。
半導体業界と金型メーカーの間で営業や設計を代行しています。

8年前まで半導体製造装置大手TOWA社長だった河原氏ですが、技術力のある町工場が海外製品との価格競争に苦しむ姿を目の当たりにし、2012年に起業。
半導体製造に使う「超精密」金型をはじめ、町工場の技と大企業をつなぐ懸け橋として奮闘しています。

前職を含め、20年以上半導体に関わって築いた信頼が実を結び、今では自動車や電機大手からも依頼が舞い込んでおり、河原氏も「75歳までは走り続ける」と意気軒高です。

青山プロジェクトYKA(東京・中央)を設立したのは、サンリオ株式会社で7年間勤務したのち、花王で25年間理美容業務品の商品開発などに携わった青柳恵美子氏(64)。

定年退職後に花王から社員向け講座を実施してほしいと依頼が舞い込んだのをきっかけに、「育ててもらった会社の役に立つなら」と、まず美容関連で起業しました。

花王や電通との取引実績を経て、現在は窯元と組んで有田焼を使った商品を開発するなど、地域活性化につながる商品開発や美容関連のコンサルティングを行っています。

人脈を生かし、美容のトップ人材とのコラボレーションや商品開発、トレンドを踏まえた社内セミナーを実施するなど、精力的に活動しています。

このように、第二の人生をシニア起業家として第一線で活躍する人が増えています。
日本のシニア起業家は推定63万人、シニア人口(55〜64歳)に占める割合は4%です。
起業家の年齢を見ても60歳を過ぎてから起業するシニアの割合は全体の35%で、この数値は30年前に比べ3倍以上に増えています。

⬜︎ まだまだ少ない、日本のシニア起業家

日本のシニア起業家(55~64歳)は2015年時点で63万人と10年間で約7割も増えました。
しかし国際比率で見ると、実はあまり高い水準ではありません。

世界の経営学者が実施する「グローバル・アントレプレナーシップ・モニター調査」(11~15年)によると、先進国(26カ国)シニア世代の平均起業率は4.6%ですが、日本は4.0%で18位に留まっています。

しかし、起業率は先進国平均より低いですが10年前からの上昇幅は2ポイントと、1.1ポイントだった先進国平均より高いのです。

これには、少子化でシニアの労働力に期待が高まっていることや、年金の受給開始年齢の引き上げに伴う将来の不安が背景にあるようです。

お金以外の理由でも、今後はシニア起業家が増えることが予想されています。
定年を迎えると第一線から外れてしまうことで「生きがい」を失ってしまうのではないかと考えるシニアが増えているからです。

30年前の60歳代といえば、まさに「老後」と呼称されるような世代でしたが、現代の60歳代は若々しくエネルギッシュです。
そんなまだまだ働き盛りなシニアたちが「生きがい」とも呼べた仕事を失ってしまうと、時間が有り余り過ぎて逆に楽しくない、といった状況に陥ることは簡単に予想できます。

企業は再雇用で処遇しますが、制度にミスマッチを感じるシニアの起業は今後もどんどん進んでいくでしょう。

⬜︎ 長いセカンドライフをどう生きるか

2018年にWHOが発表した統計によると、日本は健康寿命が世界2位となっています。
健康寿命がトップクラスということは、現役時代に培ったビジネス経験を引退後のセカンドキャリアで活かせる時間も長いということを意味します。

人生100年時代と言われるいま、仮に60歳で現役引退をした場合、残りの40年をどう生きていくかということは、人生の大きなテーマになってきます。

シニアの起業は自分が今まで培ってきたノウハウや価値観、そして生きがいを実現するための一つの手段です。

長いセカンドライフを楽しむため、そして有効活用するために、今後も社会で活躍するシニア起業家は増えていくでしょう。

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【終活】バリアフリーで快適・安心な暮らし

障害物をなくし、誰にとっても暮らしやすい生活空間を目指す住宅のバリアフリー化。

特に高齢になると身体機能の低下により歩きや立ち座りはもちろん、トイレなどの室内設備を利用するときなど、日常の動作が負担に感じられたり、転倒など思わぬ事故につながる危険があります。

このため、年齢を重ねても住み慣れた家でいつまでも安心して暮らしていくためには、住宅も高齢者の生活に配慮したものに変えていくこと、住まいの「バリアフリー化」が重要になってきます。

しかし、バリアフリーとひと口にいっても、住宅構造や健康状態、経済状況などによりその形は様々です。

そこで今回は基本的なポイントを参考に、効果的なバリアフリーのリフォームについて詳しく見ていこうと思います。

■住まいのバリアフリー化とは?

高齢による身体機能の低下や障害がある場合、今まで暮らしてきた住宅では日常生活に支障が出るのは避けられません。

例えば家のちょっとした場所、床の段差やトイレ・お風呂などの水まわり、それに階段や廊下など暮らしにくさを感じる障壁=バリアが、高齢者の生活に負担をかけています。

住まいのバリアフリー化とはそんな負担を取り除き、誰にとっても快適で安心な空間を目指します。

国民生活センターによる調査によると、65歳以上の高齢者の事故発生場所は「屋外」より「屋内」の方が多く、さらにその事故のきっかけの半数を占めるのが、「転落・転倒」という調査結果が出されています。

年齢を重ねると足腰が弱くなったり、視力の低下などで少しの段差や引っかかりでつまづきやすくなるのです。

人口動態統計によれば、平成28年に自宅内での転倒や転落によって年間約2700人以上、1日あたり7人以上が亡くなっている計算になります。

死亡にまで至らなくても、骨折など入院となるケースでは完治した後も日常生活の動作レベルが低下しやすくなり、再び歩行が可能となっても、骨折後の痛みや関節の違和感が残ることで動く機会が少なくなってしまいます。
結果的に転倒がきっかけで、寝たきりや生活が不自由になる危険性が高くなるのです。

年齢を重ねても慣れ親しんだ自宅と長く付き合っていくために、一度バリアフリーの視点から家の中を点検してみることをおすすめします。

■バリアフリー リフォームのポイント

工務店に依頼するような大規模な改装から、段差をなくしたり、手すりをつけたり…。
住宅のバリアフリー化には大掛かりな工事が必要になるものから、自分でできるような簡単なものまでさまざまです。

生活する上での問題を可能な限り解消するためには、どのようなリフォームが効果的なのでしょうか?
具体的にみていきたいと思います。

1.段差のない家づくり

一般的にバリアフリーと聞くと、段差のないフラットな作りの床をイメージする人も多いと思います。
実際、移動に支障のない空間にするためには、まず足元のバリアをなくすことが重要です。

健康なうちは分かりにくいのですが、家の中には多くの段差があり、足腰の衰えた高齢者には部屋と廊下のわずかな段差すらも負担になってきます。
たった5ミリ程度の厚みのカーペットや、敷居の小さな段差も危険な場所になりかねません。

敷居を作らずフラットな床にしたり、ミニスロープをつけて段差を解消するほか、床をコルクフロアやクッションフロアにして滑りにくいものに変えることが効果的でしょう。

こうした細やかな配慮や工夫によって車椅子での移動がスムーズになるのはもちろん、家庭内の転倒も防ぐことができます。

2.空間に合わせて「手すり」の調整

どうしても段差が解消できない場所には、手すりを設置しましょう。

歩行が困難な人にとって、階段や廊下を歩くのは大変です。
階段や浴室・トイレなど、足を上げる、しゃがむ、立ち上がる、体の向きを変えるといった動作が必要な場所には、手すりがあると体を支えながら歩くことができますし、途中で休憩したり、さらに転倒を防ぐこともできます。

手すりの位置はその手すりを使う人が使いやすい場所を選び、あちこちにつけるというより、使う人の目線で必要な場所に取り付けましょう。

その際、機能性だけを追求するのではなくインテリアや暮らしを楽しむ気持ちを忘れず、デザイン性のある手すりを選んでみるのもオススメです。

3.車椅子でも暮らしやすく

住み慣れた自宅で暮らし続ける一番のポイントは、車椅子で行き来しやすい動線とゆとりのあるスペースにあるのではないでしょうか。
そのため車椅子での生活を視野に入れてリフォームすることがとても重要になってきます。

廊下が狭く、車椅子走行が困難なため部屋に閉じこもりがち…
といったケースもあるため、車椅子が通行可能な通路幅と方向転換するためのスペースを確保しておくのがベストです。

部屋の出入り口は3枚扉の引き戸にすると開口が広く、車椅子での出入りもスムーズで便利です。
コンセントも車椅子の高さに合わせた位置にあると、ストレスを感じなくてすみます。
さらに外から玄関へのアプローチ部分にスロープや、昇降機などがあれば介助する人も楽になるでしょう。

ただし、これらのリフォームは大掛かりなものになるので、よく検討してから行う必要があります。

■いつまでも住み慣れた家で過ごすために

老化は誰にでも起きる現象で、避けることはできません。
若い頃は何も考えずにできたことが、年齢を重ねると難しく感じてしまうことが増えてきます。

「まだまだ大丈夫!」と油断していると文字通り足元をすくわれ、家の中で思わぬ怪我をしてしまうリスクは年々増えていってしまうのです。

自分の老いを目の当たりにしてしまうのに抵抗があり、バリアフリー化を避ける人もいるかもしれません。
しかし、わずか1センチの段差が死に至る危険な障害になるのなら、それをわざわざ家に残しておく必要性はありません。

将来のための安全対策、そして住み慣れた家にいつまでも安心して快適に住み続けるために、住まいのバリアフリー化を検討してみてはいかがでしょうか?

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認知症予防への取り組み

認知症の患者数が人口の高齢化と比例して増え続けています。

このままのペースで高齢化が進めば、認知症を患う人の数は2025年には
700万人を超えると
の推計値が発表されています。
これは65歳以上の高齢者のうち、5人に1人が認知症に罹患する計算になります。

現在のところ、「これをすれば絶対認知症にならない」という対策は見つかっていません。
しかし、不健康な生活スタイルを改善し、健康的な生活を送ることで予防が可能になることは
判明しています。

高齢になると発症率が上昇する認知症ですが、若いころから発症を遅らせる努力を
することは認知症予防にとても有効なのです。

そこで今回は認知症予防をうまく生活に取り入れて、いつまでもはつらつとした生活を
送るための認知症予防のポイントを紹介していきたいと思います。

■認知症リスクを上げる生活習慣病

認知症を根治するための有効な治療法は、現在のところ見つかっていません。

しかし認知症発症には生活習慣病が深く関わっていることは分かっています。
2型糖尿病や高血圧、脂質異常症、肥満などの生活習慣病が認知症のリスクを大幅に
上昇させている
のです。

厚生労働省認知症研究班・九州大学大学院医学研究院が福岡県久山町で
半世紀にわたっておこなった疫学調査では、
中年期からの高血圧は脳血管性認知症のリスクとなり、糖尿病は主として
アルツハイマー型認知症のリスクになるという結果が出ました。

アルツハイマー病学会国際会議(AAIC)2017で発表され、認知症を専門とする
24人の専門家によって制作された報告書でも、不健康な生活スタイルが認知症の
発症要因の35%を占めているという研究報告を出しています。

その要因とは、若年期の早期教育の不足、中年期以降の高血圧、肥満、高齢期の難聴、
喫煙、うつ病、社会的な孤立、糖尿病など、世界的に患者数が増えており、
効果的な対策が求められているもので占められています。

しかしこれらは言い換えれば、不健康な生活スタイルを改善することで、
認知症発症のリスクは大幅に軽減されるということです。

今はまだ決定的な治療法が見つからない認知症には、健康的な生活を送り早めに
認知症予防に取り組む努力が何よりも有効な対策であることは間違いないようです。

■認知症予防の3つのキーワード

治療が困難な認知症ですが、生活スタイルを改善することで認知症の多くを予防できる
という知見は、とても大きな希望を与えてくれます。

それでは具体的にどのように認知症予防に取り組めばいいのでしょうか。
キーワードは「運動」「栄養」「交流」です。

1.運動

運動や身体活動は、その種類や強度に応じて、アルツハイマー病の発症リスクを
最大で65%まで軽減するのに役立つと言われています。

運動は認知症発症要因である、「アミロイドβタンパク」を溜まりにくくするのに効果が高く、
特にウォーキングなどの有酸素運動は脳の血流を良くする効果があり、
内臓脂肪を燃やし、血糖値や中性脂肪値を下げ、血圧を下げる効果もある優れものです。

1日30分の運動を週に3回以上行うのが目安になりますが、30分の時間を取るのが
難しい場合には、10分を3回に分けても効果があります。
運動の強度は「楽」から「ややきつい」と感じられる程度が最適です。
そして楽しみながら行うと脳が活性化され、認知症予防の効果がさらに上がることが
期待されます。

また、運動することで睡眠の質も良くなります。
質の良い睡眠はアミロイドβタンパクの排出を活発にし、
認知症予防にとても効果的なので、積極的に日中の運動量を増やしていきましょう。

また運動が難しい人には、楽器の演奏や、編み物などの手芸、料理などの手作業など、
体の一部を使う活動も脳を活性化できる有効な手段になります。

2.栄養

不規則な食事や大食い、大酒などもやめ、できるだけ彩りの良い食事を摂取しましょう。

高タンパクな肉や魚、新鮮な野菜や果物を積極的に摂る食事は、
2型糖尿病、高血圧、脂質異常症、肥満、メタボリックシンドロームを予防・改善し、
認知症予防にとても効果的です。

具体的には、コレステロールを減少させるDHA(ドコサヘキサエン酸)や
EPA(エイコサペンタエン酸)を多く含む魚、特にサバ・イワシ・サンマなどの青魚を摂ると、
アルツハイマー病の発症リスクが低下するという報告があります。

また、緑黄色野菜に含まれるビタミンやポリフェノールなどの抗酸化作用のある
栄養素には、活性酸素によってうける神経細胞のダメージを減らす作用があり、
野菜・果物・ベリー類・海藻類・ナッツ類が有効とされています。

これらに含まれる栄養素、実は日本食に多く含まれるので、日本食が認知症予防に効果的
とする研究結果も報告されています。
近年、欧米の食事が生活に馴染んでいますが「1日に1食は必ず和食を入れる」といった
心がけから始めてみてはどうでしょうか。

3.交流

人間は社会的動物といわれ、他人との交流がなによりも脳を刺激し生活の豊かさを
もたらします。
大勢の人と一緒に活動したり、楽しくコミュニケーションをとることは、脳へ刺激を与えて
脳の神経細胞を活性化させることにつながります。

とくに「おしゃべり」は認知症予防にとても効果的です。
おしゃべりを楽しむ時、脳では相手の話を記憶として保持しながら適切な言葉内容を
選ぶという、思いの外高度な処理を行っています。

さらに話す時に抑揚をつけて感情を込めたり、逆に相手の話し方から
感情を読み取ったりします。
口や舌を動かすためには前頭葉の運動野が働きますし、記憶に関わる海馬や、
いろいろ考えたりする過程で前頭前野も働きます。

おしゃべりはまさに脳をフル回転させる作業といえ、認知症予防に有効な脳トレ
ひとつなのです。

また、社会とのつながりが多様であるほど認知症発症のリスクが減少し、
最大で46%低下するという研究を国立長寿医療研究センターなどが発表しています。

家の中で退屈な日々を過ごしていると、家族以外の人とコミュニケーションをとる機会が
減り、脳への刺激も少なくなってしまいます。

老人クラブやボランティア活動などの社会活動に積極的に参加し、
社会の中で役割や生きがいを持つと自然に人と会話や交流をする機会が増えるでしょう。

■充実した毎日が認知症予防につながる

どうでしたか?認知症予防策とは言っても、「そんなに特別なことではない」と
感じられた方が多いのではないでしょうか?

地道に継続することは必要ですが、食生活の改善や運動習慣、趣味の活動や友人との
交流など、生活をより健康的に、充実させるための取り組みといえるものばかりです。

大切なのはこれらの習慣を楽しむことです。
身体に良いものをしっかり食べ、気の合う仲間といっしょに運動や交流をしたり、
ときには地域の活動に参加するなど、毎日を楽しむことで長い間続けられますし、
認知症予防効果も高めてくれます。

認知症予防は、「認知症にならないためにする」という後ろ向きなものではありません。
「健康的で充実した人生を送るための活動のついで」と気軽に捉え、
長く継続して取り組んでいただけたらと思います。

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【終活】人生100年

人生100年時代と言われる近年、100歳以上の人口が急増しています。
その9割近くは女性というデータが出ていますが、男性に比べ生涯賃金や年金額が低い傾向にある女性は、経済的に長生きリスクを背負っています。
今回は、長生きする高齢女性の現状と生活についてお話したいと思います。

■増える高齢女性の現状と未来

現在65歳以上の高齢女性は全人口の15%程度。
2050年には21%を占めると考えられていて、21世紀半ばには5人に1人が高齢女性となります。

昨年(2018年)の調査では15〜64歳の女性就業率は過去最高を記録してますが、男性と同様の昇進や昇給は未だ困難なままです。
生活のために働く高齢者は今後増えていくと思われますが、65歳以上の就業率は男性の31.8%に対し女性は16.3%ととどまっています。(2017年労働力調査速報)

財政難で年金の支給開始年齢が引き上げられる今、政府は「人生100年時代」と銘打って高齢者の雇用を促進しています。
しかし高度成長期に専業主婦やパートタイマーになることを期待されてきた女性たちは、勤務経験が乏しく働くことを望んでも厳しいのが現状です。
これまで専業主婦として生きてきた女性が高齢期を迎えてから仕事を探すのは非常に困難なうえ、厚生年金の支給開始年齢が引き上げられれば、高齢女性が貧困に陥ることが懸念されます。
さらに、現行の社会保障制度も家族の支えを前提として考えられているため、妻は夫の扶養に入り夫の死後は子どもの世話になる女性が多いと想定されていました。
65歳以上の高齢者がいる世帯の半数程度が孫を含む三世代で暮らしていた30年前はそれでも問題がなかったかもしれませんが、今では単身高齢世帯が増えそのうちの7割近くが女性では保障が間に合っていないことも貧困につながる原因となります。

■早めの社会参加で経済的に余裕を

高齢女性の貧困を避けるためには50〜60代に積極的に就労するなど、経済的備えをする必要があります。
とはいえ今まで専業主婦だった女性が中高年から新しい仕事を始めるのは困難です。
問題をクリアするのであれば、家事や子育ての経験を活かせる仕事を探したり、高齢者施設などで有償ボランティアをしたりするなど、少しずつ社会参加していくことをオススメします。
家事や育児、介護に関わる仕事などを通じて「サービス提供者」の立場に立つことで将来自身がサービスを受ける側になった時の抵抗感や心理的な障壁を減らすことも期待できます。

さらに、今後高齢期に子どもに先立たれる可能性があります。
平均寿命は男性で80.98歳、女性87.14歳(2016年)と年々伸び続けていますが、人口動態調査で5歳刻みでの年齢別死亡年数をみると、男性では80〜84歳に女性では90〜94歳にピークの山となっています。
平均寿命よりさらに高年齢での死亡年数が最も多いにもかかわらず、60代〜70代で死亡する人も多いようで、例えば100歳を超えた母親の70代の子どもが、ガンなどの病気で母親よりも先に亡くなるケースが増える可能性があります。

このように子どもに先立たれ、長い老後の支えになるのは「家族以外の他人」という例も増えていくかもしれません。
そんな時外部サービスを上手に使うなどして、他人の力を少しずつ借りながら生活する習慣をつくっていけるよう、早めの社会参加などで生活に心と経済的な余裕が持てるようにしてみて下さい。

■2050年に向けて

2050年には100歳以上の人は50万人を超えると言われています。

そのためテクノロジーの進化やネットワークなどを活用し、人々が生涯現役の意識を持って働き続けられる社会を構築する必要があります。
例えば、自動運転技術は高齢者自身の運転の安全性を高めたり、新たな移動手段としても期待できます。
さらに建設や農業の現場での活用も進められています。
自動化で負荷が減ることにより、高齢者が参加し続けやすい社会を実現していくことが求められるでしょう。

100歳までの長い人生を謳歌するためにも、ご自身でできることを増やし有意義な時間を過ごせるよう早い段階から準備をしてみませんか。

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