人生100年時代と言われるいま、介護問題は誰もが無関係ではいられない状況です。
そんな中、実の息子が自分の親を在宅で介護する「息子介護」で悩む人が増えています。

もともと家事スキルが高くないのに、必要に迫られて介護しているという男性が多いうえ、
周囲に助けを求めることをよしとせず、一人で責任を背負いこむ傾向が強いためです。

その結果、介護虐待につながるケースも少なくありません。

では「息子介護」をする際に気をつけなければならないことは何なのでしょう？
そのポイントについて探っていきたいと思います。

■年々増える「息子介護」

総務省の2017年の調査によると、働きながら介護をしている男性は約150万人で、
実の息子が親の介護をする例は年々増えています。

昔は介護というと長男の嫁がやるものと考えている人が多かったのですが、
共働き夫婦が増え専業主婦が減っている現代では、介護はもはや嫁がやるものでは
ありません。

厚生労働省の調査によると、嫁が義理の親を介護するケースは半分近くに減っており、
16年には息子が介護する割合が嫁が義理の親を介護する割合を上回りました。

嫁にばかりは頼れない…ということで親介護を始める男性の多くは、
仕事でバリバリ働いて実績も積み上げているような中高年ということになりますが、
この年代の男性はいくら辛くても音を上げない人が少なくありません。

今まで仕事でしっかり実績を残してきたし、数々の困難を乗り越えてきたという自負も
あるうえ、じっと耐えることが美徳と考える人が多いからです。

しかし専門家は、息子介護においては「無理なことは無理」と割り切ることが
とても大切なことだと話します。

現在在宅で親を介護する男性の中心は50～60代で、決して家事能力が高いとは
言えません。
必要に迫られ料理や買い物、掃除、洗濯などをしている人が少なくないのです。

そのうえ日常の介護スキルも乏しく、うまくできないイライラがストレスとなり、
遂には親への虐待に繋がるケースも生まれています。

■男性介護者のつらさを和らげるためにできること

「息子介護」は仕事ができる人であればあるほど、介護を一人で抱え込んでしまい
ストレスに押しつぶされてしまう危険性が高くなります。
そのため、少しでも負担を減らすために早めの準備と心構えをしておくことが
大切になってきます。

50代になったら将来親の介護をするための備えを始めていくのが良いでしょう。

本格的に介護が始まらないうちであれば、ボランティアなどでグループホームや
介護施設に行って様子を見ておくのも役に立ちますし、日頃から家事に慣れておき、
いざというときに困らないようにするのも重要です。

親に介護が必要な症状が見られるようになれば勤務先に伝えることも
忘れてはいけません。

会社ごとにその対応はまちまちでしょうが、早めの対応で無理なく介護ができる体制を
整えることで、年間10万人と言われる介護離職を防ぐことにもつながります。

また、仕事とは別物と割り切りプロに頼むのも有効な手段です。

育児と異なりいつまで続くのか分からない介護に対し、消耗戦を挑むのは
無謀と言えます。
早い段階から地域包括支援センターなどに相談し、介護サービスの力を借りることが
必要です。

■息子介護、完璧を目指さないで!

仕事でしっかり成果を残してきたのだから、介護も完璧にこなすことができるはずだ!
…と思い込むのはとても危険です。

しかし、仕事を通じて能力が評価されることに慣れていると、
介護でいかに成果をあげるか、効率的にやれるかにとらわれがちです。

そこに落とし穴があることに気づく頃には、介護する側もされる側も
疲弊しきっているかもしれません。

息子介護に限らない話ですが介護で満点をとるのは潔く諦め、力を抜けるところは抜き、
頼れるところはムリせず頼っていきましょう。

完璧を目指さないことがむしろ介護を充実させ、介護破綻を防ぐ上でも
とても大切なポイントになるとも言えるのです。

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終活とは成熟した大人がこれからの人生をどのように楽しみ、次の世代に何を託すのかを決める作業です。
何かを決めるということは大変な作業ですが、
それだけにその決断は大切なヒトへのやさしさや愛情になるのではないでしょうか。
リガーズサービスのコラムが、あなたの充実した終活のお役に立てれば幸いです。

昨今、高齢者が運転する電動自転車の事故が急増しています。

足の筋力が衰えても漕ぐのにあまり力が必要なく、
自動車に代わる高齢者の移動手段として人気なのですが、
乗る人が増えるに伴い高齢者の自転車事故も増えたのです。

通常の自転車よりも車体が重いため、加速やブレーキの感覚は
今まで乗ってきた自転車とは違います。

さらに認知能力の低下も事故回避の操作を遅らせる要因になっていると専門家はいいます。

そこで今回は、高齢者が電動自転車を利用する上で、
どのようなことに気をつければ良いのかを深堀りしていきます。

■電動自転車による高齢者の事故

2018年8月、愛知県の信号機のない交差点でタンクローリーと
電動自転車にのった高齢の男性（当時93）が出会い頭に衝突し、
頭を強く打った男性が搬送先の病院で亡くなりました。

県警によると、交差点の手前で男性には停止義務があったのですが、
止まらずそのまま交差点に進入。

ぶつかる直前にブレーキをかけたのですが間に合わずタンクローリーと衝突してしまいました。

思わぬスピードが出ていたことと、認知機能の低下がブレーキが間に合わなかった
原因ではないかと捜査関係者は言います。

大阪では電動自転車に乗った70代の女性が転倒、頭を強く打って亡くなりました。

ヘルメットなどは着用せず、ふらついて運転していたとの目撃者もいることから、
捜査関係者は
予想以上のスピードで急発進してしまいバランスを失い
転倒してしまったのではないかと指摘します。

電動自転車は電動モーターの補助により、ペダルを踏み込む際の負担を軽減しています。

その補助力は最大で人が漕ぐ力の2倍にもなるため、
通常の自転車より少ない力で時速20キロ以上のスピードを出すことも可能です。

時速10キロを超えると補助力は少しずつ下がり始め、
24キロ以上になると補助が働かないというしくみになっています。

その仕様上、電動自転車のアシストを最大値で受けられるのが「漕ぎ始め」になりますが、

慣れないうちは自分は足をかけただけのつもりだったのに、
補助が働いて急発進してしまうという危険が十分考えられます。

そのうえ車体は20〜30キロもあり、スピードが出てしまうとブレーキをかけても
止まるまでの距離が長くなったり、低速運転時にはバランスをとるのが難しく不安定です。

思わぬ加速や、止まりきれない…といった危険を避けるためにも、
電動自転車に乗る前に「通常の自転車とは違うものだ」としっかり意識することが大切です。

■電動自転車による事故は、今後も増える可能性あり

警視庁によると、電動自転車が当事者となった人身事故は18年に全国で
2243件発生しています。

これは
過去5年間で1.7倍にも増えたことになり、このうち死者が出たのは46件で、
うち37件の運転者は65歳以上でした。

死亡事故に占める65歳以上の運転者の割合は近年8～9割で推移していますが、
なぜここまで高齢者による電動自転車事故は多いのでしょうか？

それには自動車運転免許の返納が大きく影響しています。

電動自転車は運転免許を自主返納した人の代替えの移動手段となっているのです。

近年高齢ドライバーによる悲惨な自動車事故を多く目にしますが、
それを受けて免許の自主返納制度の周知が進み、
自動車を手放したあとの移動手段として選ばれているのが電動自転車ということに
なります。

自治体によっては運転免許の返納を勧める代わりに、電動自転車の購入に数万円の
補助金を交付する自治体もあります。

そのため
今後も電動自転車の需要が高まることが予想され、それに伴う交通事故が
増えて行く可能性が危惧されています。

■電動自転車の特性について理解を

電動自転車は、普通のモーターの付いていない自転車と同じ感覚で乗れるものでは
ありません。

その補助力は自分が考えている以上だと常に認識し利用することがとても重要です。

さらに
自分が運転しやすい自転車を選ぶのもポイントです。
自分の体の大きさに合い、きちんと両足が着くもの。
あるいは車体の重量ができるだけ軽いもの。
または転倒の危険性を避けるために、三輪になっている安定性の高い電動自転車を
選ぶのも良いでしょう。

今後も高齢化が進み、利用者の増加が見込まれる電動自転車。
高齢者にとって自動車に代わる安全で便利な乗り物であるために、

購入前のちょっとした注意や、その特性を理解し意識することがいま求められています。

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あなたの周りに腰痛で困っている方いませんか？
実は日本人の4人に1人が腰痛を患っており、もはや国民病といっても過言ではありません。

そんな腰痛のリスクと隣り合わせの仕事のひとつとしてあげられるのが、介護職。

足腰の弱った高齢者を人力で持ち上げ、トイレや移動の補助をしなければならない
介護施設の職員の中には、腰痛で悩む人がとても多いのです。

人手不足が深刻化する中で介護に携わる人をサポートできないのか？

その問題を解決すべく、いま新たな取り組みが始まっています。

■これからの介護は「持ち上げない」

横浜市にある介護施設で働くAさんは、これから入居者のBさんのトイレ介助を
するところです。

「これからトイレに行きます。リフトでつり上げますね。」

リフトでつり上げる？と目を疑った方、ご安心ください。
Bさんを持ち上げているのは、「スタンディングリフト」という立ち上がりのための
支援機なのです。

ベルトのような用具をBさんの腰に装着し、左右の脇の下にある用具にくっついた紐付き
ループを支援機のアームの先端2箇所のフックにかけてロック。
その後Aさんがボタンを押すと、アームは優しくBさんをつり上げます。

このホームではBさんのトイレの世話を今まで2人でしていました。

1人が持ち上げて便座へ。
用を足したらまた持ち上げてもう一人がその間にお尻を拭く…。
これでは持ち上げる人の腰に大きな負担がかかってしまいます。

このスタンディングリフトが導入されてから、楽になったとAさんは話します。

このように介護業界では、職業病といわれる腰痛への対策を進めています。

「持ち上げる・押す・引く・ねじる」といった作業をできるだけ機械に任せるため、
現在一部の介護施設ではありますが「立ち上がり支援機」と「寝たきりの人向けの移動用
機械」の導入が始まっているのです。

人力では、介護される側にも緊張や恐怖心を持つ人が少なくありません。

機械によるサポート介護は、介護する方とされる方の双方にメリットをもたらす
新たな介護として、いま注目を集めています。

■腰痛対策は人手不足対策にもつながる

厚生労働省によると、全国180万人強の介護職員のなんと8割が腰痛に悩んでいます。

人手不足で日々の仕事に追われ、なかなか病院に行けず腰痛を悪化させてしまう職員が
多いのです。

腰痛を我慢して仕事をするとどうしてもストレスが溜まりやすく、ささいなことで同僚と
言い争い、それが積み重なることで仕事を辞めていく人も少なくありません。

また、就労を希望するひとの中にはシングルマザーや定年退職したシニアの方などが
思いのほか多い介護業界。
しかし、就職したとしても腰痛を引き起こす恐れのある職場では、
なかなか人材が定着しません。

これでは介護施設の人手不足は悪化の一途をたどっていきます。

「介護施設にとって腰痛は深刻な問題」と指摘する専門家は、
労働契約法の安全配慮義務を根拠に、労災認定や損害賠償を求めて提訴する職員が
増える、とも予想しています。

このようなことから介護業界における腰痛対策は、人材確保や事業運営の点から
決して欠かすことのできない重要事項といえるでしょう。

■介護する側への配慮が大切な、これからの介護

介護職の職業病ともいえる腰痛は、人材確保とサービス向上のためにも対策を
欠かすことができない課題です。

しかし日本ではまだ器具を利用することへの理解が広まっていないことに加え、
導入するための費用が高額なため、実際に機械や器具を利用している介護施設が
少ないのが現状です。

そうした現状を踏まえて専門家は「労働契約法の安全配慮義務を根拠に労災認定や
損害賠償を求めて提訴する職員が今後増えるだろう」と予測しています。

労働者への安全の配慮が義務付けられる労働契約法は、怠たった場合使用者は
損害賠償などを課せられる可能性があります。

現在、腰痛対策の器具を導入するために助成金の利用ができるので、
機器導入のためのネックが費用面なら積極的に活用していってほしいと思います。

介護職員個人の予防や対策だけでは対処が難しい腰痛。
これからの介護業界は「介護される側」だけではなく、「介護する側」への配慮が
欠かせません。

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2018年7月、記録的な大雨で多くの犠牲を出した西日本豪雨。
そこで亡くなった犠牲者の約7割が60歳以上の高齢者でした。

今年も九州北部豪雨など各地で大きな豪雨災害が起こっている近年、
災害時に高齢者をどう守るのかが課題になっています。

災害が起きた時、高齢者本人や周囲の人はどのように行動すればいいのでしょうか？

実例や専門家の話を基に考えていきます。

■「もしも」に備える重要性

西日本豪雨で大きな被害を受けた県のひとつ愛媛県。
県内では大きな被害を受け、多数の死傷者を出しました。

三善地区も約80世帯が浸水する被害を受けた地区です。
しかしここでは奇跡的に一人の犠牲者も出すことがありませんでした。

他の地域で甚大な被害が出る中、なぜ同じ愛媛県であるにもかかわらず
三善地区では犠牲者ゼロだったのでしょう。

その答えは「もしも」に備え、前もって具体的な計画を立てていたからです。

災害時に支援が必要な高齢者や障害のある人のリストを作り、
さらに誰が誰をサポートするのかまでを決めるなど、かなり具体的な計画を立てていた
ことが犠牲者を一人も出さずにすんだ大きな要因でしょう。

この一帯は過去にも大きな水害に襲われていたこともあり、
2006年に県内でいち早く自主防災計画を策定。

避難マップを作成し住民に配布、避難所までの道順や近所で避難時にサポートが必要
だと思われる高齢者や障害者の住宅などを書き込んでいました。

さらに名前や性別、血液型、持病や服用中の薬の情報などを書き込んだカードを
避難の際に携帯するといった備えも行っていました。

三善地区で一人暮らしをするAさん（77歳・女性）は、
近くの肱川（ひじかわ）が氾濫し家の2階部分までを浸水する被害に遭いました。

「ここまで水が来るとは思わなかった」と言うAさんは、
足が不自由で自分だけで避難するのは困難な状態です。

しかし洪水に備え家をかさ上げしていたこともあり、
自治会役員から安否確認の電話があったときには避難しないと答えてしまいました。

その後、想像を超える水がAさん宅に押し寄せます。

2度目の電話の「今ならまだ間に合う」という言葉で避難しようと決めたAさんは、
間もなく到着した消防団のボートで救助されました。

「助けてもらい本当にありがたい」とAさんは感謝します。

このように、緊急時にも関わらず2度に渡り高齢者宅に連絡ができ、
さらに救助にまで向かえたのは「もしも」に備えて日頃から入念な避難計画を
立てていたからでしょう。

緊迫した状況でもどのように動けばよいのか知っていれば、
危険に気づいたり周囲に声をかけたりできる心の余裕も生まれます。

普段から災害を意識し準備しておくことの重要性を再認識させられる事例です。

■「自分は大丈夫」は危険な思い込み

どうして人は逃げ遅れるのでしょう？

その答えは「自分は大丈夫」という心理が、災害時に働いてしまうことにあると
専門家は言います。

特に高齢者は豊富な人生経験から自らの判断を最優先してしまう傾向があります。
しかし今は「過去の経験が生きず、想定外の事態が起こる時代になっている」と
肝に銘じておくことが大切です。

災害時は何が起きても不思議ではないという心構えを持ち、
常に最悪の事態を想定して行動できる準備を整えておきましょう。

避難の目安となる避難勧告は、空振りを恐れた自治体が発令を遅らせることもありえます。
そのため勧告は出ていなくても、自分で危険だと判断できたら周囲の状況を見定めて
自主的に避難することが大切です。

しかし暗くなって動くとかえって危険な場合があるので、避難はできるだけ明るいうちに
始めるとよいでしょう。

■災害に対する心構えを常に持ちましょう

高齢者本人そして周囲の人も含め、自分は災害に遭うことはないと思っている人は
少なくありません。

しかし気象現象が極端化している今、自然災害による被害は誰にでも起こり得ます。

行政はできるだけの手を回してくれようとはしますが、
いざ災害が起きてしまうと全ての人に救いの手を差し伸べることは不可能でしょう。

だからこそ、地域で災害への備えをすることはもちろん、
高齢者本人も危険をしっかり認識し避難をためらわないことが大切になってきます。

これまでの常識にとらわれず「危険を察知したらすぐに動ける行動力」を身につけることが、
高齢者を含め私たちが災害から身を守るための最善の近道であることを
忘れてはいけません。

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いまシニアの「一人旅」が注目を集めています。
申し込みを一人に限定するツアーに参加するシニアが増えているのです。

参加資格をおひとりさまに限定することで、必然的にツアーに参加している人が全員一人旅を楽しみたい人になります。

そのため自分だけ一人であるという疎外感を感じることもなく、気兼ねなく旅を楽しめるのです。

観光地めぐりは団体行動で安心感があるうえ、宿泊先では個室になるのでのんびりくつろぐことができます。

なにより同じ趣味や関心をもつ人が全員一人で参加しているので、意気投合できれば楽しい旅の仲間にもなります。

そこで今回は「シニアの一人旅」について深堀していきます。
この記事を読んだあと、思わず一人旅の申し込みをしたくなるかもしれませんね。

■安心・気楽な一人旅

旅行というと、家族や友人と一緒に行くイメージが大きいと思います。

しかし全員の都合がいい日程の調整や行き先の選定、実際に出かけた先で感じてしまう気疲れなど、思いの外負担になる部分が多いのではないでしょうか？

その点一人旅なら日程をすり合わせる必要がありませんし、行き先も自由です。

バス移動時は1人で2席使えるプランが多いので、移動時間をゆったり過ごすことができます。
もちろん眠い時に隣の人に話しかけられることもありません。

一人といっても食事はレストランで皆と一緒に食べますし、観光先では団体行動になるので
安心感が大きいでしょう。

料金は相部屋になることが多い団体ツアーより高めにはなりますが、プラス1万円程度の水準です。

このようなメリットから、気軽に参加できる一人旅がシニアの注目を集めているのです。

■経験者が意外に多い、シニアの一人旅

JTBが2017年に実施したアンケートでは「一人旅をしたことがある」と答えた人は60%いました。

男女の比率では男性が53%、女性が47%とほぼ半分です。
意外にも、男性だけでなく女性も積極的に一人旅を楽しんでいる様子が伺えます。

さらに年代別にみると40〜60歳代で男女ともに約80%と高い数字が出ており、シニアが一人旅に積極的なことも見えてきます。
ではその理由はなんでしょう？

一人旅をする理由の第1位は「自由で気楽な旅がしたかった」が42%で最多。
そして「一人で旅行するのが好き」が18%で続きます。

このことから、多くの人が消極的な理由ではなく自ら好んで一人旅に出ていることが分かります。

行き先に関しては「景色のきれいなところ」が23%で1位。
ついで「温泉地」と「食べ物がおいしいところ」がともに15%で続きます。

他の選択肢も幅広く選ばれており、参加者が自分の趣味嗜好で行きたいところを自由に選んだ結果が見えてきます。

逆にリゾート地やクルーズなどの費用がかかるプランと、スポーツなど相手が必要な場合が多いツアーは低い結果になりました。

■ルールに気をつけながら、一人旅を楽しみましょう

いかがでしたか？
一人旅を楽しむシニアが意外に多く、しかもみなさん気軽に参加されている様子を知っていただけたのではないでしょうか？

最初は緊張するかもしれませんが、ツアー客全員が一人で参加している人ばかりなので周囲の目を気にする必要はありません。

さらにツアーの中には「女性限定」というプランを用意している旅行会社もあります。
一人旅は男性のイメージが強いですが、「安心・安全な一人旅」は女性からの関心も高いため、各社様々なプランを用意しているのです。

しかし、気ままな一人旅にもルールがあります。
それは夫婦や友人同士での参加を禁止するというものです。
一人旅で親しくなった人同士が次のツアーに一緒に申し込むのもアウトです。

そこには「参加者の一部が仲間同士だと分かると、他の参加者が疎外感を感じてしまうから」という理由があります。

各自がルールを守り、参加者同士が程よい距離感を保つことが一人旅を楽しむコツです。

さあ、あなたも一人だからこそ出会える人や感動を見つけに、自由気ままな一人旅に出掛けてみませんか？

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認知症を発症すると、認知能力や判断力が低下し意思決定能力が低くなると思われがちです。

しかし周りの人が汲み取る努力をすることで、認知症であっても本人の意思を大切にすることができます。

平均寿命の伸びと平行して、認知症を患う人が年々増えていく中での今回の政府の指針発表は、現段階での当事者だけでなく、これから人生100年時代を生き抜いていく私たちにとっても深く関わってきます。

今回は他人事ではなくなりつつある「認知症患者の意思決定の重要性」について考えていこうと思います。

■認知症の人の意思決定の重要性

厚生労働省は「認知症の人の日常生活・社会生活における意思決定を支援するための指針」をとりまとめ、言葉でのやりとりが困難で意思表示が難しい場合でも、身ぶりや表情でその意思を読み取る努力を最大限行うよう全国の介護施設や医療機関に要請しました。

指針では日常生活や社会生活を送る中で意思表示が難しいと思われがちな認知症の人でも、意思決定をしながら尊厳を持って暮らすことの大切さを周囲が認識しなければならないと強調しています。

本人の健康などに重要な影響がでるような決定事項を除き、本人の意思は尊重されるべきであると示したのです。

そのため家族や行政職員、そして日常生活で関わる支援者には、患者本人の能力に合わせて内容が理解できるような説明が必要になってきます。
たとえ言葉による意思表示は難しくても、身ぶりや手ぶりで本人の意思を汲み取る努力が重要であるとしているのです。

この説明ではなかなかハードルが高い要請をされているように感じますが、それほどまでに「認知症の人の意思が重要になってくる場面が多い」とも言い換えることができます。

例えば有料老人ホームへの入所や、資産の売却など、本人の意思抜きではなかなか決定しづらい事柄は思いの外多いのです。

本人の正確な意思が聞けるのなら周囲の人もスムーズにサポートできますし、後になって後味の悪い思いをしなくても済む事案もあるでしょう。

このように、今後の生活の見通しや財産管理などについて本人を含め関係者が議論して方針を決めておくなど、先を見越した意思決定の支援を継続的に行っていくことが重要であると専門家は訴えています。

■認知症の人の意思決定支援のポイント

それでは実際にどのようなことに気を付けて、意思決定をサポートしていけば良いのでしょうか？
具体的に見ていきましょう。

■認知症になっても自分らしく生きていくために

2012年に462万人だった認知症患者は30年に830万人に増えるとの推計があります。

年齢が高くなるほど発症の確率が上がる認知症は、人生100年時代を生きていく私たちにとって決して他人事ではなく、家族はもちろん自分自身も発症してしまう可能性を十分理解しておく必要があります。

もしも発症してしまった場合、私たちが自分らしく、そしてよりよく生きていくためにはどうすればいいのか。

その環境づくりは、早く整えておくに越したことはなさそうです。

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がんはさまざまな要因で発症すると考えられており、日本人男性の3人に2人、そして女性の2人に1人は生涯でがんになるといいます。

しかし食生活や運動など、日頃の生活習慣の見直しで予防できるケースが多いことも分かっているのです。

決して他人事ではありませんが、どんな病気なのか知っておくことでその発症確率を下げることもできます。

今回は日本人にとって身近な病気である、がんについて深堀していきます。

■日本のがん検診受診率は低い

がん大国と呼ばれる日本ですが、がん検診受診率は先進国の中でも最低水準といわれています。

例えば、子宮頸がんと乳がんの検診受診率はアメリカでは8割以上が受診しているのに対し、日本では4割程度にとどまっています。

では、なぜ日本人のがん検診受診率は低いのでしょう？

その主な理由として、受診する時間がない、健康に自信があるから検診の必要性を感じない、がんであると分かるのが怖いから…などなど。

どの理由もとてもよく分かります。
しかし、がんは虫歯と同じで放っておけば治る病気ではありません。
もしがんを発症しているのであれば、できるだけ早く治療する必要があります。

がんは早期に発見できれば9割近くは治る病気になりつつあるといわれ、特に進行が遅いがんなら、その期間も長いため早期発見は簡単です。

自覚症状が出る前に定期検診を受けることは、がん対策においてとても有効な手段なのです。

■生活習慣を見直して、がんを予防する

日本人のがんの発症要因として、生活習慣の悪化が大きな割合を占めています。

国立がんセンターは、「禁煙」「節酒」「食生活」「身体活動」「適正体重の維持」の5つの生活習慣に気をつけて生活している人とそうでない人で、がんの発症リスクについての調査を実施しました。

その結果、生活習慣に気をつけることでそのリスクを大幅に減らせることが分かったのです。

ではその5つの生活習慣とがん予防について詳しくみていきましょう。

■がん予防対策をしっかりとろう

がん対策においては、かかってからの治療より、かからないための予防対策の方が重要になります。

がんは遺伝的な要因が大きいと言われたりもしますが、実は遺伝によるがんの発症確率は5%と低く、むしろ生活習慣や早期発見できないことの方が、よほどそのリスクを押し上げているのです。

がん大国とも呼ばれる日本ですが、発症リスクへの備えが他国に比べまだまだ不十分であることがそう呼ばれる原因です。

定期的な検診や生活習慣の改善でがんのリスクを下げ、がんに怯えない人生を送っていきたいですね。

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人生100年時代といわれる現代ですが、こんな疑問をもったことありませんか？

「人は何歳まで生きられるのか？」。

衛生環境や食料事情、医療の質も日々よくなり平均寿命はどんどん伸びていますが、どのような要因が寿命を決めているのか、定かなことは実はまだ分かっていません。

「人間は120歳まで生きられる」なんて話を耳にしたりもしますが、本当なのでしょうか？
近年、その謎を解き明かす研究が盛んになっています。

■世界記録は122歳

老化に関する専門家が推測した寿命限界は、115歳と考えられています。

一説には120歳まで生きられるという話もありましたが、最新の研究によると実際にはそれより5歳ほど短いようです。

2018年の時点で国内の最高齢記録は、男性で113歳、女性で115歳となっていますが、世界ではどうなっているでしょう？

世界で一番長く生きたのはフランスで生まれた女性、ジャンヌ・カルマンさん。

1997年に122歳で亡くなったカルマンさんの記録は、公的な記録で確認できる長生きの世界記録となっており、120歳を超えた唯一の例です。

このように120歳を超える人がほとんどいないことから、最近の研究から導かれた「寿命限界115歳」という説は、おおむね妥当な数字といえるでしょう。

■寿命を決める要因は何？

厚生労働省によると日本人の平均寿命は2017年時点で、男性は81.09歳、女性は87.26歳となっています。

寿命限界とされる115歳より約30年も短くなっていますね。
科学者たちはそこに長寿を実現する、特別な理由があるのではないかと睨んでいます。

最近「長寿遺伝子」という言葉を聞くことがありませんか？
その遺伝子を「サーチュイン」と呼びますが、この遺伝子こそが生物の寿命を決定している鍵されています。

人の体は休むことなく細胞分裂を繰り返していますが、細胞が分裂するときDNAは同じ情報をコピーして複製を作っています。
しかしそのとき、わずかですが傷がついてしまうこともあるのです。

それを防ぐために動くのがサーチュインで、この遺伝子のおかげで傷のない新しい細胞を複製できています。

それではこのサーチュインがうまく働かないと、どうなってしまうのでしょうか？

サーチュインに異常がある酵母を使って調べたところ、DNAの一部がもろくなり酵母は通常の半分の寿命に短縮してしまいました。
反対に正常なサーチュインを増やした酵母では、寿命が延びるという結果が出たのです。

このことから、サーチュインは寿命に関わる重要な遺伝子であることが分かります。

しかし、寿命を左右する遺伝子はこれだけではないことも判明しており、一ずつの影響力は小さいですが約300種類もの遺伝子が寿命を決定するのに働いていることが分かっています。

こうなってしまうと話が複雑で自分ではどうしようもない…、寿命は天命に任せるしかないのでは？と諦めてしまう人もいるでしょう。

でも実は、簡単な方法を実践するだけで自分の寿命をコントロールできるかもしれないことも分かっているのです。

■生活習慣を整えると、寿命は延びる

食事や運動などの生活習慣の違いの影響は、遺伝子要因異常に大きいといわれています。

台湾で約40万人を対象に平均8年間、運動量と死亡リスクの関係を調べた調査がありますが、そこで分かったことは、1日の運動時間が15分増えるごとに死亡のリスクは4%ずつ減ったということでした。

1日100分以上の運動では効果は変わらなくなったのですが、適度な運動が寿命に大きな影響を与えていることには間違いありません。

また、米ウィスコンシン大学はアカゲザルの食事量と老化関連死の関係について20年以上調査。

満腹になるまで食べたグループと、腹7分目までしか食べなかったグループを比べ、腹7分目のグループの方が心臓病やがんの発症率が半分にとどまっていたことを見つけました。

不老不死は昔から多くの人が追い求めてきましたが、その答えには現代の科学を用いても決定打は出せていません。

しかし、生活習慣を整えるだけで寿命をコンントロールできるのであれば、どんどん実践して延ばしていくに越したことはありません。

今日から生活習慣の改善に努め、ぜひあなたもカルマンさんの122歳の記録にチャレンジしてみてはいかがでしょうか？

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何かを決めるということは大変な作業ですが、
それだけにその決断は大切なヒトへのやさしさや愛情になるのではないでしょうか。
リガーズサービスのコラムが、あなたの充実した終活のお役に立てれば幸いです。

ヒップホップダンスと聞いて、みなさんはどのようなイメージを持っていますか？

「若い人が踊る、飛んだり跳ねたりするダンス」
「シニアには全く縁がない、忙しい動きが連続するダンス」
…といった感じでしょうか。

ところがいま、60歳以上のシニアでヒップホップダンスに夢中になる人が増えているのです。

体を動かしたいシニアの間でダンス教室が人気を集め、イベントでダンスを披露するグループも数多く誕生。

中には平均年齢70歳超えのグループもあり、もはやヒップホップダンスは若者のものという概念は当てはまらなくなってきているようです。

またヒップホップダンスが身体能力の改善に効果を発揮し、介護予防などにも役立つことも分かってきています。

今回はシニアにこそ挑戦してほしいヒップホップダンスについて、オススメする理由やその効果について深堀していきたいと思います。

■なぜシニアがヒップホップダンス？

若者のダンスというイメージが強いヒップホップダンス。
飛んだり跳ねたり回転したり、とてもシニアにはついていけない動きばかり…と思われる人が多いと思います。

しかし、ヒップホップダンスほどシニアにぴったりなダンスはないかもしれません。
その理由はリズムに合わせて動けば、どんな動きでも良いということにあります。

意外に思われるかもしれませんが、ヒップホップダンスは他のダンスに比べ「こうでないといけない！」という決まりが少なく、自由なスタイルで好きなように踊って良いダンスなのです。

例えば座った状態で頭を振ってリズムを刻むだけでもいいですし、大きく手を振りリズムに合わせて手を叩くなどもダンスになります。
また、膝を軽く曲げ伸ばししたり、足踏みするだけでも良いでしょう。

人目が気になる人なら、これくらいの動作であれば教室に通わなくても自宅で踊れるメリットもあります。

さらに、ヒップホップで使われる曲はリズムがはっきりしているので、初心者でも音楽に合わせやすいというのもポイントです。

想像よりも意外にハードルが低いヒップホップダンス。
自分の運動能力に合わせて楽しく運動ができ、健康づくりにもなるのですから、シニアから注目を集めるのもうなずけます。

■ヒップホップダンスがもたらす健康効果

その結果1ヶ月以上ヒップホップダンス教室に通いダンスを続けた人は、初回時と複数回参加した後で比べると、認知機能の向上やストレスの軽減に効果がみられたといいます。

また最近発表された研究論文では、加齢による衰えが避けられないとされてきた「敏しょう性」が、ヒップホップを楽しむだけで劇的に向上することが発表されました。
なんとダンスを続けるだけで、敏しょう性が20代の数値まで回復した人もいるというのです。

高齢になってくると怖いのが転倒ですが、転倒による骨折などの怪我は健康寿命を縮めることにつながります。

しかしこの敏しょう性が向上すれば、バランスを崩したとき転倒を避けるための動きが機敏にとれるようになったり、また自動車などの運転もとっさの反応ができるようになるとされています。

ではなぜ、ヒップホップダンスをすることでこのような効果が得られるのでしょうか？
それは、非日常的な素早い動きを繰り返すことにあります。

ヒップホップダンスはとてもアップテンポな曲が多く、それに合わせて動く動作は必然的に早くなってきます。
高齢者が日常生活を普通に送っていくうえで、そのような機敏な動きをすることはほぼありません。

しかしヒップホップダンスでは、普段の生活では不必要な素早い動きを必要とされるうえ、さらに音楽に合わせないといけないという課題も上乗せされます。
それを続けていくことで、通常であれば加齢とともに下がり続ける敏しょう性が、20代レベルにまで回復させることが可能になるのです。

ただし注意も必要です。
ヒップホップダンスは両膝を軽く曲げて体を上下させる「ダウン」の動きが基本です。
スクワットに似た動きを繰り返すため、急激な運動は膝や腰への負担が大きくなってしまいます。

慣れるまではきちんと休憩を取ることを心がけたり、少しずつダンスの時間を増やすなど、体に無理のないペースで楽しく続けてください。

■ヒップホップダンスで明るく楽しく介護予防

平均寿命が延びていくのと並行して、介護を必要とせず自力で健康的に生活ができる期間である「健康寿命」への関心が高まっています。

今回紹介したヒップホップダンスはその「健康寿命」を延ばすのに、とても効果的なのではないかと思います。

自分の年齢や身体能力に合わせて自由に踊れるダンスなので、いくつになっても気軽に続けられるメリットを持っています。

社交ダンスや盆踊りなども運動にはなりますが、衣装が必要だったりパートナーがいないと踊れないなど、どうしても敷居が高いイメージを持ってしまいます。

「なにか運動しないといけないな。
だけど、ただ歩いたり淡々と体を動かすのは面倒だな。」
「ダンスなどしてみたいけど、難しそうなのでついていく自信がないな。」

など考えているシニアの方々には、いつまでも若々しく健康的な生活を送っていくために誰でも気軽に始められるヒップホップダンスに挑戦してみることをオススメします。

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人手不足が深刻な介護現場で、元気なシニアに活躍してもらおうという動きが広まっています。

介護の現場では資格がないとできない仕事以外にも多くの業務があり、そういった仕事に割かなければいけない労力が、現場スタッフの負担を大きくしています。

そこにシニアの力を投入し、資格の有無で業務を分け合うといった方法で人材不足をカバーしている施設が増えているのです。

そこで今回は信頼関係を築く高いコミュニケーション能力や豊富な人生経験を生かしながら、介護現場を支えるアクティブシニアを紹介していきたいと思います。

■ アクティブシニアが介護現場を救う

深刻な人手不足に悩む介護現場。

厚生労働省は、団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となる2025年に、30万人以上の介護人材が不足すると予測しています。

増える業務量に対応するため、専門資格を持っているにもかかわらず雑用に追われがちなスタッフの負担とスキルの無駄遣いは、施設にとって大きな損失とも言えます。

そこで未経験とはいえ、シニア人材が大きな戦力になってくるのです。

神奈川にあるグループホームで働くAさん（71歳・男性）は、ほぼフルタイムで週5日介護スタッフとして働いています。

入居者の日常生活の支援や食事作り、声かけなど、細かな心配りができる人材として周囲のスタッフからの信頼も厚いAさんの勤務歴は10年以上になります。

この仕事に就いたきっかけは義理の母が脳梗塞を患ったことです。
妻や兄弟が介護する姿を見て、「自分にも何かできないか」と求人に応募したといいます。

施設には認知症の入居者もいて、業務は一筋縄ではいかないことも多いですが、「懇切に付き合い、こわばった表情が笑顔になるときはうれしい」と話しています。

さて、このAさんですが60歳の定年まで大手運送会社に勤務しており、これまで介護の仕事に携わったことは全くないため、特別な資格は持っていません。

しかし、利用者と心を通わすことが重要な介護業務では、資格がなくともできることが数多くあります。

シニア層は、豊富な人生経験を生かしたコミュニケーションで利用者との距離を縮めることができるうえ、さらに利用者と年齢が近いことで若いスタッフには作り出せない「安心感」を提供することができます。

特別な資格を持たずとも、介護職においてシニアは大きな戦力になるのです。

■ 介護の仕事に就くためには？

将来の介護職員数を各都道府県で推計したところ、団塊の世代が75歳以上の後期高齢者となる2025年には約253万人の介護職員が必要になることが分かりました。

しかし、実際に確保できそうなのは約215万人で、約37.7万人の介護職員が不足する計算になります。

人員不足のために職員の業務量が増え、身体介助などの本来の業務に支障が出ているケースは少なくありません。

そこに未経験とはいえシニア職員のサポートが入ることで、現場全体の労働負荷を大きく軽減させることが可能です。

そのため最近ではシニア層を積極的に雇用する施設が増えています。

それでは介護の仕事を希望するシニアはどうすればいいのでしょうか？
いくつか方法があるので紹介していきます。

まず、介護現場での高齢者の就労を支援する自治体の制度を利用する方法があります。
自治体は人材派遣会社と組み、介護施設での就労を仲介していることがあるので、そのサービスを利用しましょう。

また、人材派遣会社やシルバー人材センターなどに登録しておくのも有効です。
不定期にはなりますが、シニア人材を求める施設から声がかかると、出向いて仕事をするといった流れです。

補助作業の場合、フルタイムで勤務するケースは少ないため、自宅から近い施設で週3～4日程度働くという人が多いようです。

月収は10万円程度なので、収入より社会貢献を望む人材が求められています。

■ 今後も関心が集まる、シニアの介護職

元気なシニアが増え、定年後もセカンドキャリアを充実させたいと考えるシニア層は増えています。

また、仕事をし活動することで健康的な生活を送りたいと考えている人もいるでしょう。

そんな希望を叶え、さらには社会貢献にもつながる介護職は、これからのシニア世代にとって珍しくない仕事のひとつになるのかもしれません。

むしろ若い世代ではできない豊富な人生経験を生かした介護は、これから需要が増えていく可能性が十分あります。

第二の人生で生きがいを求めるシニア層と、現場の人手不足解消を狙う介護業界の双方に利点があるこの流れは、これからも勢いを増していくのではないでしょうか。

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