仕事や趣味、そしてボランティアなど、元気でパワフルな60代の方々。
一応65歳からは「高齢者」というくくりになっていますが、
最近その定義が現状に合わない状況になってきています。
まだまだ元気な自分が、
「高齢者」として扱われることに違和感を覚えるシニアの方も多いことでしょう。
そこで高齢者の医療に詳しい日本老年医学会などは、
高齢者の定義を75歳以上に引き上げるよう提言しました。
今回はこの提言から見えてくる元気なシニアのいまを掘り下げていきたいと思います。
「65歳から高齢者」の由来
現在先進国の多くは65歳以上を高齢者としていますが、
これは19世紀後半に世界で初めて社会保険制度を創設した
ドイツのビスマルクが、65歳以上に年金の支給を始めたのがはじまりと言われています。
その後1956年に国連が高齢者を65歳からとして以来、
この考え方は世界中に広まりました。
ではなぜビスマルクは65歳をラインにしたのでしょうか？
実は当時のドイツ人の平均寿命は45歳にも達しておらず、
例外的に長生きした人しか年金を受け取れないシステムを作る為だったとも言われています。
いまの日本人の平均寿命は83歳ですから、
100年以上も前に決めたこの定義が、
現在のシニアに当てはまらなくなっているのも当然かもしれません。
「65歳から高齢者」には歴史的な慣習が大きいのです。
若返るシニア世代
日本老年医学会などが高齢者の心身の健康に関するデータを分析検討したところ、
現在の高齢者は10年前と比べ5～10歳は若返っていることが分かりました。
これはスポーツ庁の発表でも見てとれ、2016年度の「体力・運動能力調査」では、
特に75〜79歳女性の体力テストの成績が3年連続で過去最高を更新しているのです。
また、高齢者に患者が多い心筋梗塞や脳卒中などの疾患で治療を受けた人の割合が減ったり、
知的能力の検査でも10年前の10歳若い人とほぼ同じ得点を記録しています。
さらには残った歯の数などは同一年齢で比べると年々高まる傾向にあり、
シニア世代の人々は現状では高齢者とされていますが、
医学的観点から見るととても元気になってきているのです。
意識も若い元気なシニア
こうした現状を踏まえ、学会ではこれまで「前期高齢者」としてきた65～74歳の人を「准高齢者」、
「後期高齢者」の75歳以上のうち75～89歳を「高齢者」、
90歳以上を「超高齢者」とするよう提言しました。
特に「准高齢者」の年齢層はおしなべて元気で、
その多くは身体や精神の機能が衰えながらも緩やかなペースで活動できるだけの能力を保っており、
働く人や年金で悠々自適の生活をおくる人、ボランティアなどで支える側に立つ人など、
多用な選択ができるだけの能力があるということなのです。
内閣府が60歳以上の男女を対象にした調査でも、
自分が高齢者であると感じる人は65～69歳では24.4%しかいません。
70～74歳でも47.3%に留まっており、シニアの意識も若返っていることが分かります。
40歳以上を対象にした調査では「65歳以上は高齢者」と回答した人は20.2%しかおらず、
70歳以上を高齢者とする回答が41.1%と最も多い結果になりました。
ちなみに歌手で俳優の中村雅俊さんは66歳ですが、
とても若々しく高齢者のイメージではありません。
先日お亡くなりになりましたが、
医師の日野原重明さんは100歳を過ぎても現役の医師として活躍されました。
さらにはロックバンドのローリングストーンズのボーカリスト、
ミック・ジャガーさんは現在74歳で、
50年以上バンド活動を続けています。
個人差があるとはいえ、これでは65歳以上を「高齢者」と呼ぶのは失礼に思えてきますね。
生きがい就労がもたらすメリット
現在日本では60歳を定年とする会社が多いですが、今回の提言は65歳という枠組みにとらわれず、
そこを超えてもっと働きたいというシニアが増えている現状にもあっています。
厚生労働白書によると、40歳以上の男女1600人を対象に何歳まで働きたいか調査したところ、
「働けるうちはいつまでも働きたい」という回答が31.2%で最も多いという結果になりました。
現役時代と同じように働けなくても、仕事で責任感を持ち張り合いのある生活を送ることは、
加齢とともに進む運動機能や認知機能の低下を防止することにつながりますし、
年金以外の貴重な収入の確保にもなります。
今後年金の支給水準は減少する一方ですが、
働いて得た賃金と合わせることで充実したよりよい生活の維持も可能でしょう。
シニアが社会を支える可能性
厳しい話ですが、今回の提言は元気な高齢者に社会の支え手に回ってもらわなければ、
今後必ずやってくる超高齢化社会を乗り切るのは難しい…という現実も突きつけているのだと思います。
65歳以上の人を全て支えられる側とみなしていては、社会の維持が難しくなるのは予想できます。
しかし体や心が健康で活発な社会活動が可能な高齢者が増えているとはいえ、
その健康状態は多種多様。
不健康な人や社会的にハンディを抱える人など、支えられないといけない人は必ずいます。
全員が一律に支え手になれるわけではなく、支援が必要な場合があることへの配慮は必要です。
この提言は年金支給年齢の引き上げなどの社会保障改悪の布石に用いられるとの懸念もあります。
年齢にとらわれない多様な社会参加実現のしくみを考え、
社会保障からの給付を本当に必要な人にだけに限るしくみをつくるきっかけにしていくことが、
今回の提言の受け取り方としてベストなのかもしれません。
以前にも提言しましたが、超高齢化社会ではなく、
超長寿社会とポジティブに捉え、いくつになってもアグレッシブな意識をもって、
イキイキと終活ライフを過ごしましょう。
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